最新記事

感染症対策

米製薬大手イーライリリー、コロナ抗体医薬の治験一時中断 安全性に懸念

2020年10月14日(水)11時05分

米製薬大手イーライリリーは13日、開発中の新型コロナウイルス感染症に対する抗体医薬品について、安全性を巡る懸念から臨床試験(治験)を一時中断したと明らかにした。仏ストラスブールで2018年2月撮影(2020年 ロイター/VINCENT KESSLER)

米製薬大手イーライリリーは13日、開発中の新型コロナウイルス感染症に対する抗体医薬品について、安全性を巡る懸念から臨床試験(治験)を一時中断したと明らかにした。

イーライリリーの抗体医薬品「LY─CoV555」 は米政府の支援対象。イーライリリーの広報担当者は「データ安全性監視委員会(DSMB)は十分な慎重性を期すため、参加者募集の一時中断を助言した」とし、「イーライリリーは治験参加者の安全を守るため、DSMBの決定を支持する」とした。

イーライリリーが実施している治験は「ACTIV─3」と呼ばれるもので、新型ウイルス感染症で入院している患者らを対象に8月に開始した。主に米国内で1万人の被験者募集を目標としている。

同社は7日、米食品医薬品局(FDA)に新型ウイルス抗体医薬の緊急使用認可を申請したと発表。治験中断について、FDA、および米国立衛生研究所(NIH)からコメントは得られていない。

新型ウイルスに感染し米リジェネロン・ファーマシューティカルズが開発中の「抗体カクテル」の投与を受けたトランプ米大統領は7日にツイッターに投稿したビデオで、自身の新型ウイルス感染症からの回復を助けたとして、リジェネロンとイーライリリーの新型コロナ治療薬の効果を絶賛し、これらの薬の緊急使用を認める考えを示していた。

新型ウイルスワクチンを巡っては、米ジョンソン・エンド・ジョンソン(J&J)が12日、被験者に原因不明の症状が出たことで治験の一時中断を発表。9月には英アストラゼネカがオックスフォード大学と開発する新型コロナワクチンの治験を一時中断した。

[ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます


ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号(3月31日発売)は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

マクロン氏、武力による海峡開放「非現実的」 イラン

ワールド

トランプ氏、ボンディ司法長官を解任=政権高官

ビジネス

FRB、不確実な経済に対応可能 中東戦争で見通し困

ワールド

トランプ氏、イランに合意再要求「手遅れになる前に」
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 7
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 8
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 9
    自国の国旗損壊を罪に問うことの深刻さを考える
  • 10
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中