最新記事

脳科学

謎の大富豪が「裸の美術館」をタスマニアに造った理由

2017年6月19日(月)17時20分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

MONAサイトより

<型破りな美術館MONAは何が違うのか、なぜ記憶に残るのか。脳科学が解き明かす、顧客に忘れられないためのビジネス戦略>

 あなたは美術館の作品を裸で鑑賞したいと思ったことがないだろうか。オーストラリアのタスマニア州にあるミュージアム・オブ・オールド・アンド・ニュー・アート(MONA)を訪れれば、そんな気持ちにさせられるかもしれない。MONAは非常に革新的な美術館で、財務の健全性を毎年改善しながらも、美術の世界の慣習をつぎつぎと打ち破っている。典型的な美術館は地上にあるが、これは地下に建てられている。典型的な美術館はアクセスしやすいが、これは孤島の田舎に立地している。そしてMONAに入場するためには、長い階段を上ったり、大理石の円柱のあいだを歩いたりする必要はない。入口は、テニスコートの先にある。

 従来の美術館には展示品についてのキャプションがあるが、MONAにはいっさい付けられていない。さらに、標識や矢印など、正しい鑑賞ルートについての情報もない。おまけに、作品は時系列に並べられているわけでもない。そして奇抜な作品のオンパレード。ぺちゃんこにされた赤いポルシェの彫刻、腐りかけた牛の死体の彫刻、どのページも真っ白な本ばかりを集めた図書館など、実にユニークだ。美術館の壁の色は白が標準だが、来館者の期待を裏切るかのように、壁は黒で統一されている。

 オーストラリアのある雑誌はMONAについて「失われた古代都市ペトラと深夜のベルリンを混ぜ合わせたような雰囲気」だと評した。この美術館のテーマはセックスと死という大胆なもので、タスマニアの州都ホバートの謙虚で礼儀正しい住民からは想像もつかない。さらなるスリルを味わいたい人のためには、夜の9時以降に素っ裸での「ヌーディスト用」ツアーが準備されている。護衛もガイドも服は着ていない。

 美術に対するこの型破りなアプローチは、デイヴィッド・ウォルシュという謎の大富豪にして数学の天才が企画したものだ。2007年、ウォルシュはギャンブルで大儲けして一躍有名人になるが、その儲け方がユニークで、ジェームズ・ボンドのような色仕掛けではなく、一種の応用数学を利用した。数学の学位取得を目指して勉強しているとき、無茶さえしなければカジノで儲けることは可能だと彼は気づいた。結局のところカジノでは胴元が儲かる仕組みになっているが、多額の現金を元手にすれば、利益は小さくても大きなリスクをかけずに、ある程度の金儲けができるのだ。ウォルシュは資金を提供してくれるパートナーを見つけ、アルゴリズムを書き出してから、コンピューターを使った競馬予測で成果を確認した。

 やがて莫大な財産を築くと、彼は病弱な子ども時代からの内気な性格を克服し、「本当の自分を隠すのはやめよう」と決心する。その結果、風変わりな趣味を世の中に公開し、みんなに鑑賞してもらうことにしたのである。

【参考記事】危うし、美術館!(1): 香港M+館長の電撃辞任は中国の圧力か

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も 関税違憲判

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減 取引

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルーの大スキャンダルを招いた「女王の寵愛」とは
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 8
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 9
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中