最新記事

軍事技術

無人の対潜ドローン艦、レーダー搭載パラセールの実験に成功

2016年10月26日(水)18時10分
高森郁哉

 米国防総省の研究機関である国防高等研究計画局(DARPA)は10月24日、人が操縦せずに数カ月間航行可能な無人船に、レーダー装置を搭載したパラセールを組み合わせたシステムが、海上での哨戒活動を想定した実証実験に成功したと発表した。将来的に、潜水艦の追跡や対機雷活動のミッションに使用される可能性があるという。

レーダーなどを搭載できるパラセール「TALONS」

 主要な2つの研究開発のうちの1つは、「Towed Airborne Lift of Naval Systems(TALONS:海上から曳航される空輸システム)」と呼ばれる、パラセールにレーダーなどの機器を積載する装置だ。TALONSには、情報収集用や通信用の機器を約70キログラムまで搭載できる。


 このパラセールを、海上の船からケーブルにつないで高度150〜450メートルの上空に揚げることで、船上から使用するよりも機器の性能を高められる。具体的には、海面航跡レーダーの範囲が6倍、電気光学・赤外線スキャナーの識別範囲が2倍、民生用の携帯型全方向無線の通信範囲が3倍以上、それぞれ向上したという。

【参考記事】ドローンの次は、殺人ロボット

ACTUV:対潜水艦戦のための継続追跡無人船

 核となるもう1つの技術は、「Anti-Submarine Warfare Continuous Trail Unmanned Vessel(ACTUV:対潜水艦戦のための継続追跡無人船)」と呼ばれる。ACTUVの開発はTALONSに先行しており、最新の実験艇は今年4月の命名式で「シー・ハンター」と名付けられた。


 国防総省のニュースリリースによると、シー・ハンターは全長約40メートルの三胴船で、主船体の両脇に安定性を高めるアウトリガーを備える。巡航速度12ノット(時速22km)で約1万9000kmを航行可能だ。

 実験艇1隻の建造費は2300万ドル(約24億円)で、1日あたりの運用コストは1万5000〜2万ドル(160〜210万円)になるとみられる。これに対し、有人のヘリコプター1機を24時間運用すると60万ドル、駆逐艦1隻も1日で70万ドルかかるため、運用コストの大幅な削減が見込めるとしている。

2018年にも海軍へ移管

 DARPAは現在、この開発プログラムを米海軍の研究部門と共同で進めている。今後2年かけてACTUVとTALONSのテストを重ね、早ければ2018年にも同プログラムを海軍に移管する計画だ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、メキシコなどの麻薬組織へ武力行使検討 

ワールド

NZ中銀、政策の道筋は決まっていない インフレ見通

ワールド

北朝鮮、9日にロケットランチャーを数発発射=韓国国

ワールド

アジア途上国の成長率予測を上方修正、インドの伸びが
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキング」でトップ5に入ったのはどこ?
  • 3
    中国の著名エコノミストが警告、過度の景気刺激が「財政危機」招くおそれ
  • 4
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 5
    「韓国のアマゾン」クーパン、国民の6割相当の大規模情…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 8
    「1匹いたら数千匹近くに...」飲もうとしたコップの…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    イギリスは「監視」、日本は「記録」...防犯カメラの…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 8
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 9
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 10
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中