コラム

トランプ政権の暴露本が、ここまで話題になる理由

2018年01月09日(火)14時20分

トランプ本人が「激しく反発」したことも逆効果に Yuri Gripas-REUTERS

<トランプの悪評はこれまでにも様々な形で報じられてきたが、多くの政権内部の人々のインタビューに基づく今回の暴露本は、意外なほどの反響を生んでいる>

今月5日に発売された、ノンフィクション作家のマイケル・ウルフによる『Fire and Fury: Inside the Trump White House(炎と怒り、トランプ政権ホワイトハウスの内幕)』という新刊が大変な話題になっています。年初に一部がリークされると話題が沸騰し、当初9日の予定だった発売日を4日繰り上げての発売となったのですが、あっという間にアマゾンでは「全書籍の1位」になったかと思うと、一気に「品切れ」になってしまいました。

内容については、「大統領は当選するつもりではなかった」とか「ホワイトハウスの人々は、大統領の能力を疑問視している」といった「部分的な紹介」がセンセーショナルな形で報じられています。ですが、冷静に考えてみると、トランプ大統領とその周辺に関する「悪評」というのは、以前から様々な形で出ていたわけです。

ですから、アメリカの一般読者は「ホワイトハウスの内情」をどんなに積み上げても、そうは簡単に面白がったり、飛びついたりはしないはずです。それにもかかわらず、この本が一気に大ヒットしたことには、特殊な理由があるように思われます。

1番目は、相当なボリュームのインタビューに基づいているということです。当初の企画は「トランプ政権が全面協力」した「政権最初の100日間のドキュメント」だったということで、途中まではかなり自由に取材ができたようです。ウルフがCNNで語っていたところでは、ホワイトハウスにいた時のスティーブ・バノンだけでなく、大統領顧問のケリーアン・コンウェイにしても、ホープ・ヒックス広報部長にしても「本書の企画に全面協力するように」と周囲に指示していたそうです。

結果的に、2017年7~8月に人事が大きく動いた中で、作者のウルフは「政権に距離を置く」ようにスタンスを変えたそうですが、そこまでに相当な「仕込み」がされていたのは事実のようです。

2番目は、そもそもこのウルフという人物が、FOXニュースの内情にかなり食い込んでいたということがあります。それは、2008年にFOXを含むニューズ・コーポレーションの総帥ルパート・マードックの伝記を書いたことが契機となっているようです。FOXニュースというのは、アメリカの保守系メディアですが、そのFOXに寄り添うことで米政界におけるトランプの立ち位置について、かなり正確に見ることができているように思います。

少なくとも、リベラル系の「最初から一本調子のトランプ批判」というアプローチよりは、はるかにリアリティがあるだけでなく、読み物としても「いかにも見てきたような」書き方が成功していることは言えると思います。

プロフィール

冷泉彰彦

(れいぜい あきひこ)ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士(日本語教授法)。福武書店(現ベネッセコーポレーション)勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』(朝日新書)が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方 アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』(CCCメディアハウス)など。メールマガジンJMM(村上龍編集長)で「FROM911、USAレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ(有料)「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=S&P・ナスダックほぼ変わらず、トラ

ワールド

トランプ氏、ニューズ・コープやWSJ記者らを提訴 

ビジネス

IMF、世界経済見通し下振れリスク優勢 貿易摩擦が

ビジネス

NY外為市場=ドル対ユーロで軟調、円は参院選が重し
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「細身パンツ」はもう古い...メンズファッションは「ゆったり系」がトレンドに
  • 3
    「想像を絶する」現場から救出された164匹のシュナウザーたち
  • 4
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が…
  • 5
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 6
    「二次制裁」措置により「ロシアと取引継続なら大打…
  • 7
    「どの面下げて...?」ディズニーランドで遊ぶバンス…
  • 8
    ロシアの労働人口減少問題は、「お手上げ状態」と人…
  • 9
    「異常な出生率...」先進国なのになぜ? イスラエル…
  • 10
    アフリカ出身のフランス人歌手「アヤ・ナカムラ」が…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 3
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 4
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    アメリカで「地熱発電革命」が起きている...来年夏に…
  • 8
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 9
    ネグレクトされ再び施設へ戻された14歳のチワワ、最…
  • 10
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 3
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 4
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測…
  • 5
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 6
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 9
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 10
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story