コラム

伊勢志摩サミット、日本文化の真髄として伊勢神宮の紹介を

2016年03月01日(火)17時00分

伊勢神宮には複層的に重なった日本文化の要素が詰まっている Douglas Perkins-WIKIMEDIA COMMONS 

 首相夫人の安倍昭恵氏が先月末に三重県を訪れ、今年5月の伊勢志摩サミット開催に際して各国首脳の配偶者らが参加する「配偶者プログラム」について、伊勢神宮の訪問や海女との交流を行いたいという考えを示したそうです。

 まずこの「配偶者プログラム」については、前回日本で行われた洞爺湖サミットの際に、「十二単の着付け鑑賞」や「豪華な茶会」などをやって大ヒンシュクを買った前例がありますから、今回はオーソドックスに「社会貢献」というG7+EUの公式通りにやるのがいいと思います。従って神宮とか海女というのは、この際は外すべきだと思います。

 ですが、せっかく伊勢志摩で行うのですから、伊勢神宮を紹介するのは大事だと思います。配偶者プログラムなどという腰のひけたやり方ではなく、堂々と首脳を全員ひきつれて行くのが良いのではないでしょうか。もちろん政教分離という概念は、G7として世界に発信すべきメッセージの1つですから、宗教行為としての「参拝」は不適切ですし、不可能でしょう。

 ですから見学ということになると思いますが、単に観光ツアー的に案内しても面白くありません。もっと狙いを定めて実施すべきだと思います。それは「日本の文化」として学術的に正確な情報を提供し、その上で心からの畏敬の念を持ってもらうということです。

【参考記事】東京五輪の「おもてなし」、現行の公共交通では大混乱になる

 また、その際に一番大事なのは、個々の首脳個人が「感動した」とか「気に入った」とかいうことだけでなく、同行記者団が「神宮」という文化を正確に理解し、畏敬と感動の念を持って自国のメディアで報じてもらうようにすることです。そして、そのことが日本のソフトパワー向上と、インバウンド観光の一層の誘致になれば、それに越したことはありません。

 そのためには、どうしたら良いのでしょうか?

 一つ前提があります。G7参加国の記者たちには「伊勢神宮は戦前の国家神道の象徴だから取材するのは気が進まない」という誤解や、「そもそも政治の場であるG7の日程に宗教の神殿を絡めるのは良くない」という漠然とした先入観があると思われることです。こうした誤解や先入観があることを前提にして、これを解消し、首脳と記者団に圧倒的な好印象を持って帰ってもらうためには、以下の5点に留意することが必要だと思います。

プロフィール

冷泉彰彦

(れいぜい あきひこ)ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士(日本語教授法)。福武書店(現ベネッセコーポレーション)勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』(朝日新書)が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方 アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』(CCCメディアハウス)など。メールマガジンJMM(村上龍編集長)で「FROM911、USAレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ(有料)「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米12月小売売上高、前月比横ばい 個人消費の鈍化示

ビジネス

米雇用コスト、第4四半期は前年比3.4%上昇 4年

ビジネス

米輸入物価、25年12月は前月比0.1%上昇 前年

ビジネス

中国人民銀、内需拡大へ金融支援強化へ 過剰生産と消
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 7
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story