コラム

イスラム圏で広がるコロナ陰謀論──反米イデオロギーを優先させる宗教指導者

2020年03月31日(火)19時05分

感染拡大を受けて個別に礼拝するイスラム教徒(3月17日、テヘランのモスクにて) WANA (West Asia News Agency)/Ali Khara via REUTERS

<1月から2月にかけてイスラム諸国に広まっていたコロナウイルス神罰説。ところが感染症の猛威が中東に及ぶと、生物兵器説がそれに取って代わった>

「これが生物兵器攻撃である可能性を示す証拠がある」。イラン最高指導者ハメネイ師は3月12日、新型コロナウイルス感染症の流行についてこのようにツイートした。

イランでは革命防衛隊司令官らもコロナ生物兵器説を公然と唱え、アメリカを名指しで非難してきた。前大統領のアハマディネジャドはWHOに「コロナを製造し拡散させた研究所を突き止めてほしい」と嘆願書を送った。

1月から2月にかけてイスラム諸国に広まっていたのはコロナ神罰説だ。ウイグル人ムスリムを迫害してきた中国に神が罰を与えた、という説が盛んに唱えられた。ところがイラン中部のコムを拠点とする宗教指導者モダッレシ師は、神罰説を唱えた動画をインターネットに投稿した後、自らコロナに感染した。コロナ流行がイスラム諸国にも拡大するに伴い、神罰説に代わって生物兵器説が浮上した。

陰謀論だと一笑に付すべき問題ではない。アメリカやイスラエルでワクチンの開発や治験が進むなか、イラク議会第1党を率いるイスラム教シーア派の指導者サドル師は、コロナを世界に拡散させたのはトランプ米大統領と仲間たちであり、「われわれはおまえたちのもたらす治療など欲しくはない」とツイートした。ハメネイ師も3月22日のテレビ演説で、「あなた方はイランでウイルスをさらに拡散させる医薬品を送ってくる可能性がある」などと述べ、アメリカからの支援の申し出を拒絶した。ツイッターでは「ハメネイ・ウイルス」とハッシュタグを付けたハメネイ批判が拡散した。

トルコやシリアでも陰謀論を唱えたり、アメリカやイスラエルのワクチンや薬を拒否したりする発言が相次いでいる。信者の命より陰謀論や反米イデオロギーが優先される状況は大いに懸念される。

3月16日以降、イスラム諸国では次々とモスクが閉鎖され集団礼拝が禁じられた。ムスリム世界連盟の事務局長ムハンマド・アル・イーサ師は、パンデミック時にはあらゆる集会が例外なく禁じられるべきであり、集団礼拝の停止はイスラム法的な義務であるとコメントした。

一方、中東で最も多くのコロナ感染者・死者を出しているイランではこの日、政府が閉鎖を命じた北東部マシャドのイマーム・レザー廟とコムのマアスマ廟の前に、廟閉鎖に激怒した人々が殺到した。イマーム・レザー廟の前では宗教指導者が「世界の健康などどうでもいい。彼らは不信仰者、ユダヤ人だ」などと演説を行い、マアスマ廟には人々が錠を破って突入しわれ先にと墓の周囲の金属柵に口づけした。

プロフィール

飯山 陽

(いいやま・あかり)イスラム思想研究者。麗澤大学客員教授。東京大学大学院人文社会系研究科単位取得退学。博士(東京大学)。主著に『イスラム教の論理』(新潮新書)、『中東問題再考』(扶桑社BOOKS新書)。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国のロシア産原油輸入、2月は過去最高へ インド買

ワールド

アングル:トランプ氏のバッド・バニー批判、中間選挙

ビジネス

独VW、28年末までにコスト20%削減を計画=独誌

ビジネス

高市首相と会談、植田日銀総裁「一般的な経済・金融情
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 7
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 8
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story