米国株反発、雇用統計受け ハイテク株が高い

６月１日、米国株式市場は反発。好調な米雇用統計や地政学リスクの後退を背景に買いが優勢となった。写真は２０１３年１０月、ニューヨーク証券取引所で撮影（２０１８年　ロイター/Carlo Allegri）

［ニューヨーク　１日　ロイター］ - 米国株式市場は反発。好調な米雇用統計や地政学リスクの後退を背景に買いが優勢となった。

ハイテク株がこの日の上昇を主導。アップル、マイクロソフト、アルファベットといった大型株が堅調で、Ｓ＆Ｐハイテク株は過去最高値を更新した。ナスダック総合は最高値まで約１％に迫っている。

５月の米雇用統計は非農業部門の就業者数が前月比２２万３０００人増、失業率は約１８年ぶりの低水準となる３．８％に改善した。時間当たりの賃金も前月から０．３％増加した。また、この日発表された建設および製造業関連指標も軒並み好調だった。

イタリアで新政権が発足し、ユーロ圏離脱の是非が問われることが予想されていた再選挙が回避され、トランプ米大統領が米朝首脳会談を予定通り開催すると表明したことで、地政学上の懸念が緩和された。

週足では、Ｓ＆Ｐ総合５００種が０．４８％、ナスダック総合が１．６２％それぞれ上昇。ダウ工業株３０種は０．４８％下落した。

投資家の不安心理の目安とされるシカゴ・オプション取引所（ＣＢＯＥ）のボラティリティー・インデックス（ＶＩＸ指数）は１週間ぶりの低水準となる１３．４６で引けた。

一連の堅調な経済指標を受け、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が年内に計４回の利上げを実施する確率が高まっているものの、ウェドブッシュ・セキュリティーズのシニアバイスプレジデント、スティーブン・マソッカ氏は「（雇用統計で示された）賃金の上昇は弾みを示したが、市場が驚くほどの大幅な伸びではなかった」と述べた。

エスカレートの兆しを示す貿易摩擦問題には注目が集まる。米政府が前日、カナダ、メキシコ、欧州連合（ＥＵ）に対し鉄鋼・アルミニウムへの輸入関税適用を表明したことを受け、各国は相次いで対抗措置を発表している。

ニューヨーク証券取引所では、値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を２．４７対１の比率で上回った。ナスダックも２．４１対１で値上がり銘柄数が多かった。

米取引所の合算出来高は約７０億４０００万株。直近２０営業日の平均は６６億１０００万株。

(ロイターデータに基づく暫定値です。前日比が一致しない場合があります)