パフォーマンスを評価する際に、長期的に上昇傾向にあるファンドを探したい。日々の値動きは気にしない。個人的には、可能な限りの長い期間を調べる。通常はファンドの設定時にまでさかのぼって調べるが、5年以上の期間なら、一般的に有効な測定基準となる。
ポイント② 手数料
次に見るべきは、ファンドを買うのにかかる費用、とりわけ「経費率」と呼ばれるもの。昔は、ポートフォリオを自力で多様化させ、自分でファンドを作る必要があった。でも今では、インデックスファンドやETFが存在するので、手数料を払ってこの作業を他の人にしてもらえる。
この手数料は、1口ごとの価格に織り込まれて請求されるため、請求書にわずらわされることはない。
さて、ここがちょっとやっかいな点だ。多くのファンドは、手数料として1％がかかる〔日本で投資信託を購入する場合、①購入時手数料（販売手数料：購入時に支払う）、②信託報酬（運用管理費用：保有期間中に支払う）、③信託財産留保額（解約時に支払う）などの手数料がかかる。
長期投資を考える場合は特に信託報酬の低い商品選択が重要。近年はネット証券を中心に購入時手数料の無料化が進んでおり、口座を開設する証券会社の選択も重要になる〕。たいした額ではないと感じるかもしれないが、100万ドルの1％は1万ドル。かなりまとまったお金になる。
また、投資対象物を買ったり売ったりするたびに、手数料を払う必要がある可能性もある。とはいえ、この手数料を免除する投資プラットフォームは増えている。
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