アンジェスは5日、大阪大学と共同で新型コロナウイルス対策のための予防用DNAワクチンの開発に着手したと発表した。両者のDNAプラスミド製品の開発実績を生かす。すでに実験用ワクチンの製造を始めたという。
DNAワクチンの製造は、不活化ウイルスをワクチンとする方法（弱毒化ワクチン）や遺伝子組換えウイルスタンパク質をワクチンとする方法に比べて、短期間で製造プロセスを確立することが可能という。 製造は、プラスミドDNAの製造技術と製造設備を持つタカラバイオが担当する。
大阪大学大学院の森下竜一教授（医学系研究科臨床遺伝子治療学）は記者会見で、共同開発するワクチンは短期間で大量生産することが可能とし、安全性が高く副作用も想定されないと説明した。その上で、早ければ6カ月で臨床試験ができるとの見通しを示した。
アンジェスの山田英社長は、開発・製造に対する政府の助成金交付について交渉を始めていることを明らかにした。
森下教授によると、現在はDNAプラスミド法によるワクチン製造を始めており、早ければ6カ月で臨床試験ができる見通しという。また、動物実験のためのワクチンはあと2週間程度でできるという。
ただ、ワクチンの市販化までには、当局による承認が必要となる。ワクチンが市場に供給される時期について、山田社長はまだ不明としたが、森下教授は「承認手続きに関してどれだけ簡素化できるか各国規制当局とこれから相談したい」と述べた。
森下教授によると、DNAプラスミドワクチンについては、10年以上前から12種類のDNAワクチン臨床試験で合計1400人以上に投与されており、高い安全性が確保されているという。このため、コロナウイルスのワクチンに関しても副作用は「想定されない」と述べた。
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（宮崎亜巳 編集：高木匠）
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