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Kunal Das Christy Santhosh
[７日 ロイター] - 世界保健機関（ＷＨＯ）は７日、低年齢の子どもたちにおける肥満の増加に対処するための初のグローバルガイドラインを発表し、一般的な減量薬よりも食事療法、運動、カウンセリングを推奨した。
国連児童基金（ユニセフ）のデータによると、世界中の学童や青少年の間で、肥満は低体重を上回り、最も一般的な栄養失調の形態となっている。
ＷＨＯは、肥満の１０─１９歳の青少年については、監督下での介入が効果を示さなかった場合に限り、減量薬の使用を検討してもよいとした。また、重度の肥満で、心身ともに成熟した青少年については、６カ月間の治療で効果が得られなかった場合に、肥満手術を検討してもよいとした。
１０歳未満の児童については、減量薬、手術、または医療機器の安全性や長期的な有効性に対する懸念から、これらに代わるものとして、食事療法、身体活動、および行動支援の組み合わせを推奨した。
栄養・食品安全部のルズ・マリア・デ・レギル部長は、ＧＬＰ－１製剤に関しては現時点で十分なエビデンスがないものの、研究者らが有効性および安全性の臨床試験を注視しており、さらなるデータが得られるにつれてその評価を見直す可能性があると説明した。
同氏は「小児および青少年の肥満治療の基盤は、投薬や手術ではなく、健康的な食事、身体活動、持続可能な行動変容を可能にする包括的な支援へのアクセスにある」と述べた。
一部のＧＬＰ－１製剤は、すでに若年層の減量薬として承認されている。デンマーク製薬大手ノボノルディスクの「ウゴービ」と「サクセンダ」は、米国および欧州連合（ＥＵ）において、１２歳以上の特定の青少年が使用できる。ＥＵでは、６歳から１１歳の一部の小児に対してもサクセンダの使用が認められている。
ＷＨＯは、肥満の児童および青少年に対しては、介護者を巻き込んだ個別の食事療法、身体活動、行動プログラムを強く推奨しており、監督下のデジタル支援は任意であるとした。
ＷＨＯは、治療だけでは肥満の悪化を食い止めることはできないため、健康的な食事と身体活動に誰もが手頃な価格でアクセスできなければならないと指摘した。
ＷＨＯによると、２０２４年には５歳から１９歳までの約４億人が過体重であり、そのうち１億７０００万人が肥満状態にある。この年齢層における肥満率は、９０年以来４倍に増加している。
