Kentaro Sugiyama
[東京 ２１日 ロイター] - Ｓ＆Ｐグローバルが２１日に発表した５月の製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）は５４．５と、前月の５５．１から小幅に低下した。生産高指数は５４．１（前月は５５．１）に鈍化したが、Ｓ＆Ｐグローバルの担当者は「中東での戦争が製品供給に影響を与えて価格高騰を招く中、在庫積み上げの動きに一部支えられた」と指摘する。ほかの製造業ＰＭＩを構成する項目では、新規受注指数が５３．０（同５３．８）と小幅に低下。雇用指数は５３．０で横ばいだった。サプライヤー納期指数は３６．３から３７．３へ小幅に上昇。購買品在庫指数は５０．６と前月（５０．４）からほぼ横ばいだった。
サービス業ＰＭＩは前月の５１．０から低下し、５０．０となった。１３カ月間の拡大局面から横ばいに転じた。
Ｓ＆Ｐによると、企業からはコスト圧力の強まりを指摘する声が相次いだという。多くの企業が中東での戦争によるサプライチェーンの混乱と原材料不足を受けた価格への影響を要因として挙げた。製造業では、サービス業に比べてより顕著なコスト上昇がみられた。
同担当者は「コスト圧力が引き続き強まるとともに需要が弱まれば、今後数カ月で先行きの景況感や経済全体が一段と厳しい状況に置かれる可能性がある」と指摘した。
