大きな打撃を受けるのは若年層
BMOの調査（昨年12月～今年1月、成人2501人を対象に実施）が示すように、打撃が特に大きいのは若年層だ。デートは経済的目標の達成を妨げると考える人の割合は、ミレニアル世代が40％で、Z世代は50％に上った。
「外出にかかる費用の高騰に対する反応の違いが、K字型デート経済を出現させている」と、ディルダは述べる。「デートをやめたり、自宅デートに切り替える人がいる一方で、デートのためなら支出をいとわない人もいる」
全米デート事情調査（対象者は22～35歳の未婚者5275人）によれば、月に少なくとも1回デートをする人の割合はわずか31％。自信のなさや時間不足もあるが、最大の障害として浮上しているのは経済的事情だ。より頻繁にデートをする金銭的余裕がないという人が52％に達している。
こうしたデータが反映しているのは、最近のマクロ経済環境の変化と、裁量的支出であるデート代の急騰だ。
先頃、米労働省が発表した3月の消費者物価指数（CPI）は、前年同月比3.3％上昇。外食費に限ると、伸びは3.8％とさらに大きい。S&Pグローバルによれば、2019年初頭からの上昇率は約40％だ。JGウェントワースの調査では、デートを考える際にストレスを感じる要因として、76％が食事・飲み物代を挙げた。
デートだけではない。米若年層の間では、旅行費などの裁量的支出も削り、人生の節目となる結婚や住宅購入を先送りする動きも出ている。
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