反転リスクの高まりも

もっとも、今年の年明けにみられたディープシーク・ショックのように、技術進歩によりAIへの巨額投資が不要になるとの見方が浮上すれば「調整のきっかけになりかねない」(池田氏)との指摘がある。

日経平均構成銘柄のうち、関連があると目される銘柄群の構成比(ウエート)を積み上げると、日経平均全体の約4割を占める。三菱UFJアセットマネジメント・エグゼクティブ・ファンド・マネージャーの石金淳氏は「AI投資の裾野が広がっているだけに、(AIを手掛かりにした)調整時は揃って売られるリスクがあり、日経平均を押し下げそうだ」と話している。

[ロイター]
トムソンロイター・ジャパン
Copyright (C) 2024トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます
人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に安心な水にアクセスできる社会の実現へ
人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に安心な水にアクセスできる社会の実現へ
PR
ニューズウィーク日本版 戦争インフレ
2026年4月28号(4月21日発売)は「戦争インフレ」特集。

ホルムズ海峡封鎖でガソリン・日用品が高騰。世界経済への悪影響と「出口」を読み解く

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら
※画像をクリックするとアマゾンに飛びます