国際メディア「レスト・オブ・ワールド（Rest of World）」の取材に対し、「生産拠点をインドに移すというのは、長期的にAppleの中国依存を減らす戦略の一環だ」と述べた。
米調査会社オムディア（Omdia）のリサーチマネージャー、チウ・ルー・シュアン氏も同じ見方を示す。「動機は明確だ。今年だけですでにアメリカの関税はAppleに約9億ドルの追加コストをもたらしており、Appleはあらゆる手段でそのリスクを軽減しようとしている」
クックも8月の決算発表で、Appleが第2四半期に関税関連で約8億ドルの費用を負担したことを認めており、第3四半期にはその額が11億ドルに達する見通しだという。ただしApple側は、こうしたコストが「iPhone 17 Pro」の価格引き上げの直接的な理由ではないと主張している。
ただし、Appleの決定に懐疑的な声は根強い。ネット上では、Appleが「スクラッチゲート」や素材変更について明言を避けていることを理由に、ユーザー体験ではなくコスト削減を優先し、設計上の妥協を許しているとの見方が広がっている。
Redditには「チタンを失い、傷は増え、価格は100ドル上がった。結局、関税を払わされてるようなもんじゃないか――間接的にだけど」という投稿も見られた。
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