なぜ、機関投資家が買った株は上がるのか

＜機関投資家、特に海外の著名ファンドが大量保有した株式は、その後の株価が上がりやすい。そしてその情報は、個人投資家にとってもメリットがある＞

機関投資家の大量保有で株価が上がる理由

日々動く株価は、どんなことが起こると大きく上下するのだろうか。企業が好決算を発表した時や、他社と資本業務提携を結んだ時など、大きな局面は数多く、「機関投資家が株式を取得した時」もそのひとつだ。

・大量保有の「５％ルール」

機関投資家による株式の大量保有は株価に影響を及ぼしやすいため、証券市場の透明性・公平性を高めるためのルールが定められている。それが「５％ルール」と呼ばれるものだ。

これは、株価が予想外の値動きをする可能性がある大量保有の情報を公開することで、一般投資家の保護を目的としている。たとえば、国内の投資信託がトヨタ自動車＜7203＞の株式を５％超取得した場合、投資信託がその件を開示して、世の投資家はその事実を知ることになるのだ。

注目すべきは、機関投資家、特に海外の著名ファンドなどが株式を取得したと知れ渡ると、投資先となった企業の株価がその後、大きく上昇することがあるということだ。もちろん「必ず」株価が上がるわけではないが、一体なぜ、そんなことが起こるのだろうか？

■機関投資家の見立てをアテにした「追随の買い」

結論から言えば、多くの投資家は「機関投資家の見立て」をアテにしている、ということになる。なぜなら、機関投資家は何の目的もなしに企業の株式を買うことはないからだ。

機関投資家はリターンを効果的に上げるために上場企業を分析し、「あの事業は過小評価されているから、株価は今後もっと伸びるだろう」とか「あの事業を売却したら株価はさらに上がるだろう」といった将来のストーリーを見立てたうえで、株式を取得する。

つまり、５％ルールによる情報開示後に株価が上昇するのは、「機関投資家が買う株だから将来有望なのだろう」と信頼して、他の投資家も追随して株式を買いやすいからだと考えられる。

特にアクティビスト・ファンドなどが特定の株式を５％以上取得した際には、こういった傾向が強くなる。アクティビスト・ファンドとは、株式投資先の企業に対する株主提案や、経営陣との対話を積極的に行い、大株主の立場から企業の経営を改善していこうとするファンドである。

「株式を買って、そのまま待つ」というスタイルではなく、「買った後も積極的に経営をよくしていく」という動きが期待できるので、より追随の買いが向かいやすくなるというわけだ。

（参考記事）噂の「アクティビスト」の実態　企業に圧力をかける「物言う株主」の存在意義とは