最新記事
インド

インド国産の戦闘機「テジャス」が初の墜落事故...パイロットはパラシュートで脱出 緊迫の現場映像

Fighter pilot parachutes to ground before jet crash—video

2024年3月16日(土)19時10分
アーディル・ブラール
インド戦闘機「テジャス」初の墜落事故

インド空軍の国産戦闘機テジャス(2023年4月) Debajyoti Chakraborty via Reuters Connect

<インド軍は兵器調達の「ロシア依存」から脱却しようと、防衛技術の国産化を推進している>

インド西部ラジャスタン州で3月12日、インド軍のジェット戦闘機が墜落する事故があった。パイロットはパラシュートでの緊急脱出を余儀なくされ、その様子を捉えた動画が拡散されている。

■【動画】インドの国産「戦闘機」が住宅街に墜落...カメラが捉えたパイロット脱出と、墜落の現場

インドの国産軽戦闘機「テジャス」にとっては今回が初めての墜落事故だった。複数の報道によれば、テジャスはラジャスタン州にあるジャイサルメール空軍基地から離陸し、インドのナレンドラ・モディ首相も視察していた初開催の軍事演習「バーラト・シャクティ(インドの力)」に参加していた。

同空軍基地には現在、特定の飛行中隊は所属していないが、今回の演習のために3機のテジャスが用意されていた。インド空軍は声明を発表し、問題のテジャスは「飛行訓練中」に墜落したと述べ、「パイロットは無事に脱出した。事故原因を特定するために調査委員会の設置が命じられた」と説明した。

問題の軽戦闘機は、ジャイサルメール郊外にある学生寮の敷地内に墜落した。けが人の報告はない。事故原因は明らかになっていないが、インドのメディア「ザ・プリント」は、エンジンの故障が原因である可能性が示唆されていると伝えている。

これまで墜落事故を起こしたことはなかった

インドの国営航空機メーカーであるヒンドゥスタン・エアロノーティックスが製造した多目的軽戦闘機のテジャスは、これまで墜落事故を起こしたことはなかった。テジャスは2001年に初の試験飛行が行われ、2016年から運用が開始された。

開発の段階で設計をめぐる問題などさまざまなトラブルに悩まされたものの、運用開始後は大きな問題はなかった。ロイター通信によれば、インド海軍はかつて「重量がありすぎる」としてテジャスの採用を拒んでいる。

インド空軍は現在40機のテジャスMK-1を運用しており、インド海軍が運用するテジャスはコックピットが2人乗りになっている改良型だ。

2020年10月には、飛行中にテジャスのコックピット内で急減圧が発生。「ザ・プリント」によれば、機体が急降下して上下に激しく揺れたものの、パイロットがなんとか機体の制御を取り戻して着陸した。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

日米が共同飛行訓練、10日に日本海上で 米軍B52

ビジネス

12月ロイター企業調査:26年度事業展望、25%が

ワールド

英独仏首脳がトランプ氏と電話会談、ウクライナ和平案

ビジネス

豪11月就業者数は2.13万人減、予想外のマイナス
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア空軍の専門家。NATO軍のプロフェッショナルな対応と大違い
  • 2
    トランプの面目丸つぶれ...タイ・カンボジアで戦線拡大、そもそもの「停戦合意」の効果にも疑問符
  • 3
    「何これ」「気持ち悪い」ソファの下で繁殖する「謎の物体」の姿にSNS震撼...驚くべき「正体」とは?
  • 4
    死者は900人超、被災者は数百万人...アジア各地を襲…
  • 5
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキン…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    「正直すぎる」「私もそうだった...」初めて牡蠣を食…
  • 8
    「安全装置は全て破壊されていた...」監視役を失った…
  • 9
    イギリスは「監視」、日本は「記録」...防犯カメラの…
  • 10
    「韓国のアマゾン」クーパン、国民の6割相当の大規模情…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 9
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 10
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中