最新記事
兵器

<動画>ロシアの防空システム「TOR(トール)」が自分に向けてミサイル発射!?

Video Shows Russian TOR Missile System Fire Warhead at Itself

2023年6月13日(火)16時59分
エリー・クック

ロシアが誇る短距離防空システムTOR(トール)(2015年5月の先勝記念パレードで、モスクワ) Sergei Karpukhin-REUTERS

<発射されたミサイルは、ヒュルヒュルと弧を描いて自分に戻ってきて着弾した>

ロシア軍の短距離防空ミサイルシステム「TOR(トール)」がウクライナ軍を攻撃しようとして自爆してしまったように見える動画が拡散している。

【動画】空中でUターンして自爆するロシアの地対空ミサイル「TOR(トール)」

トールはミサイルを発射したものの、ミサイルはすぐにUターンして発射地点近くの地上に着弾したようだ。テレグラムやツイッターなどのソーシャルメディアで盛んにシェアされている。

ニューズウィークは、独自にこの映像の信憑性を確認することはできなかったが、

この動画は、紛争地帯のトピックを専門に伝える「@NOELreports」をはじめ、多くのアカウントでツイートされた。「稼働中のロシア軍のトールだ。何が起こったのかは、想像にお任せする」というコメント付きだ。動画の撮影時期は明らかになっていない。

複数の派生型があるトールは、ロシア軍の移動式防空ミサイルシステムで、今回の紛争を通じてウクライナ軍の標的の1つとなっている。トールは、低高度から中高度の空域を飛行する敵軍の航空機や無人機、誘導ミサイルおよび精密誘導兵器を撃ち落とすよう設計されている。

オランダに拠点を置くオープンソース防衛情報分析サイトのオリックス(Oryx)によると、ロシアは2022年2月にウクライナ侵攻を開始して以降、36両のトールを失ったという。この数字は目視で喪失を確認できたもののみで、実際にはもっと多い可能性がある。

トールは、北大西洋条約機構(NATO)が付けたコードネーム「SA-15ガントレット」でも知られており、米戦略国際問題研究所(CSIS)によると、最長で約10マイル(約16km)離れた標的を攻撃できる。

CSISによると、トールは1986年に配備を開始した。最初の改良型である「TOR-M」は1991年に配備された。その後開発された別タイプの「TOR-M2」は、多数の無人機など、自軍の拠点を襲おうとする脅威を迎撃するよう設計されている。

ウクライナ軍はこれまでも、トール破壊の動画を公開している。

(翻訳:ガリレオ)

メンバーシップ無料
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イラン最高指導者ハメネイ師死亡か、米・イスラエル首

ワールド

アングル:イラン攻撃に踏み切ったトランプ氏、外交政

ワールド

イラン情勢、木原官房長官「石油需給に直ちに影響との

ワールド

茂木外相、「核兵器開発は決して許されない」 米攻撃
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 2
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 3
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKIが語った創作と人生の覚悟
  • 4
    【クイズ】世界で最も「一人旅が危険な国」ランキン…
  • 5
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 6
    がん治療の限界を突破する「細菌兵器」は、がんを「…
  • 7
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 8
    トランプがイランを攻撃する日
  • 9
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 10
    「本当にテイラー?」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中