最新記事

新型コロナウイルス

日本のコロナ感染者急減、ワクチン集中接種で「集団免疫」効果も?

Japan's Rapid COVID Vaccine Campaign Partially Credited With Lowering Cases

2021年10月19日(火)19時00分
アナ・カールソン
東京の買い物客

マスク着用が徹底されていることも感染減少の要因か Athit Perawongmetha-REUTERS

<専門家からは再拡大を懸念する声や感染者急減の理由に関する包括的な検証を求める声も>

日本ではこの夏、新型コロナウイルス感染の第5波がピークに達し、8月半ばには、東京の1日あたりの新規感染者が6000人近くにのぼった。だがその後、感染者数は急速に減少。10月上旬から、東京の1日あたりの新規感染者数は11カ月ぶりに100人を下回る日が続いている。

感染者の急減については、当惑する声がある一方で、ワクチン接種が迅速に進められたことが一因ではないかと指摘する声もある。ほかにも、飲食店や娯楽施設の夜間営業停止要請や、マスク着用の徹底などが功を奏したと見る向きがある。

東邦大学の舘田一博教授(微生物・感染症学)は、「日本では64歳未満の人口を対象としたワクチン接種が、迅速かつ集中的に進められた。これによって一時的に、集団免疫に似た状態がつくられている」との見方を示した。

新型コロナワクチンの接種を済ませた人は、人口の70%近くにのぼっている。日本ではこれまでロックダウンを一度も行っておらず、代わりに複数回にわたって緊急事態宣言を発令してきた。

だが専門家は、感染者が急減した具体的な理由が分かっていないまま冬を迎えることに、懸念を抱いている。

以下にAP通信の報道を引用する。

検査陽性率も急激に下落

感染者数はなぜ減少したのか。

国立国際医療研究センターの大曲貴夫国際感染症センター長は、「それは難しい質問だ。ワクチン接種が進んだことの効果はきわめて大きいが、検証が必要だ」と述べた。「混雑した場所や換気の悪い場所など、感染リスクが高い場所に集まる人々は、既に感染して自然免疫を獲得している可能性がある」

感染者が減ったのは検査実施数が減ったからではないかという憶測もあるが、東京都のデータを見ると、8月後半から10月半ばにかけて、検査実施数の減少が約30%なのに対して、検査陽性率は25%から1%に下がっている。東京都医師会の猪口正孝副会長は、検査陽性率の下落は、感染拡大ペースの減速を示していると指摘する。

日本の緊急事態宣言は、ロックダウンとは異なるものの、バーや飲食店を主な対象として、営業時間の短縮やアルコール類の提供停止を要請する措置が取られた。その一方で、大勢の人が混雑した電車での通勤を継続。スタジアムなどで開催される各種イベントも、ソーシャルディスタンスの確保など感染対策を取った上で開催された。

今は緊急事態宣言も解除されており、政府は社会活動や経済活動の再開範囲を徐々に拡大。ワクチンの接種証明や検査実施数の拡大を活用して、スポーツ大会やパック旅行の実証実験が可能になっている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南山」、そして「ヘル・コリア」ツアーへ
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 8
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 9
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 10
    「こんなのアリ?」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中