女性と若手が校長になれない、日本の学校の旧態依然

　韓国は若年の校長が皆無なので、輩出率はゼロとなっている。年齢を重視する儒教社会の性格が出ている。その反対はアメリカで、若手からの校長輩出率が最も高い。さすがは「チャンス」の国で、年齢に関係なく有能な教員はトップに昇格できるようだ。「校長試験の受験はまだ早い」などと、年齢を理由に引き止める日本とは違っている。

　以上は７か国の比較だが、対象国全体の中に日本を位置付けてみよう。横軸に女性、縦軸に若年からの校長輩出率をとった座標上に、調査対象の35カ国を配置すると＜図１＞のようになる。

　日本と韓国が大きく外れた位置にある。女性や若手がトップになりにくい社会の典型だ。男性優位、年功序列の風潮がはっきりと表れている。これは教員の世界に限ったことではない。

　どんな集団であれ、成員の属性があまりに偏るのは好ましくない。多くの自治体に校長会の組織があり、教育政策の決定に影響力を有しているが、そのメンバーが高齢の男性だらけというのは考えものだろう。

　日本社会の各分野で、指導者層の属性は多様化したほうがいい。こうした考えのもと、2020年までに各分野の指導者層の女性比率を３割にまで高める目標が政府によって掲げられ、アファマーティブ・アクションが取られている。

　今回のデータをエビデンスにして、学校のトップの登用の在り方についても再考する必要があるのではないか。

＜資料：OECD「TALIS 2013」＞

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