学力よりも性別で年収が決まる、日本は世界でも特殊な国

＜日本の学力の高い女性は学力の低い男性よりも稼ぎが少ない――このような社会は先進国ではごく少数＞

近代以前では、社会的地位や富の配分は「生まれ」で決まっていたが、近代以降の社会では当人の能力（merit）を重視する「メリトクラシー」の原理が台頭してくる。公平への要求が高まるとともに、外圧に晒される中、そうでないと社会が立ちいかなくなったからだ。

メリトクラシーがどれほど実現しているかは、たとえば当人の教育歴（学歴）と収入の相関から見て取れる。だが学歴で給与を機械的に決める会社は多いし、能力があっても経済的理由で大学に行けない人もいるので、学歴イコール能力とは必ずしもいえない。学歴よりも、テストで計測される学力のほうがいいだろう。ホワイトカラー労働が多い現在、認知面の学力と職務遂行能力は強く相関するようになっている。

国際成人学力調査「PIAAC 2012」の数学の習熟度をもとに、16～65歳の有業者を3つのグループに分けてみる。レベル3未満を低群、レベル3を中群、レベル4、5を高群とする。それぞれの群で、年収が全労働者の上位25％以上の者の割合を出すと、低群では15％、中群では28％、高群では50％となる。稼ぐ人の割合は高学力の群ほど高い。だが、男性と女性で分けると気になる傾向が出てくる。＜図1＞は、男性と女性で分けて、3つの学力グループの年収分布を図示したものだ。

男女とも、数学の習熟度が高い群ほど年収が高い。きれいな右下がりの傾向になっており、ハイタレントの人ほど稼ぎが多いという、メリトクラシーの社会になってはいる。だが稼ぎを規定するのは当人の学力だけではないようで、女性では学力レベルに関係なく低収入層（下位25％未満）が多い。

よく見ると、女性の高学力グループ（右端）よりも、男性の低学力グループ（左端）の収入のほうが高い。上位25％以上の割合は、前者では19％だが後者では26％となっている。

女性の場合、家計補助のパート勤務が多いからだろう。正社員であっても、収入の高いポジションは男性に占有されがちだ。女性のハイタレントが浪費されている、という印象を受ける。