日経平均は大幅反発、2万3500円回復 海外勢の大口買いか

　１月７日、東京株式市場で日経平均は大幅反発。写真は２０１８年１０月、東京証券取引所で撮影（２０２０年　ロイター／Issei Kato）

［東京　７日　ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は大幅反発。前日の米国株式市場が上昇し、中東情勢は米中対立に比べてリスクオフの要因としては小さいとの見方があるほか、ドル／円相場が１０８円台半ばまで円安に振れたことが好感された。全面高で、幅広く物色された。

６日の米国株式市場は、中東情勢の緊迫化にもかかわらず底堅い展開となった。主要株価３指数はいずれも上昇し、市場からは「中東情勢は米中対立に比べて、懸念材料となっていないようだ」（岡地証券・投資情報室長の森裕恭氏）との声が聞かれた。

日経平均はこれらを受け、買い先行でスタート。その後も先物を買い戻す動きが活発化し、じりじりと上値を追った。２万３５００円を回復した後は利益確定売りに押される場面も見られたものの、後場でも高値を付け、総じて底堅い展開となった。

ＴＯＰＩＸも大幅反発。東証３３業種では全業種が上昇し、精密機器、その他金融業、サービス業、不動産業などが上位となった。「ＴＯＰＩＸの上昇率が日経平均の上昇率を上回っている。幅広く物色されていることを意味している」（国内証券）との指摘があった。

個別ではソニー<6758.T>、富士通<6702.T>、ＨＯＹＡ<7741.T>などが昨年来高値を更新するなど、去年の相場における先導株が底堅い動きを見せた。市場からは「これらは今年のテーマになりそうな主力株でもある。買われたということは短期筋のショートカバーだけではなく、海外勢の大口買いも意味している」（別の国内証券）との指摘もあった。

東証１部の騰落数は、値上がり１９６１銘柄に対し、値下がりが１４６銘柄、変わらずが５４銘柄だった。