能登半島地震でも活躍
ビー・エス・ケイの強みは「現場の声」を開発起点としている点だ。作業員が不快なトイレを避けてコンビニまで移動し、ストレスから離職した事例や、観光地やキャンプ場での「トイレがきれいでなければリピーターは戻らない」という声は、トイレが単なる設備ではなく、経済循環や地域価値に影響を与える存在であることの証拠だ。
災害時においては、きれいな仮設トイレの価値はより一層際立つ。
2024年の能登半島地震では、避難所に快適な仮設トイレを提供し、「被災地のトイレの臭いが嫌、などの理由で、被災者に『飲まず食わず』という我慢が発生する」「和式トイレでは、高齢者や足腰が不自由な方が誤って便座に直に座ってしまい、感染症を引き起こす」などの問題を軽減した。
ビー・エス・ケイはこの経験を通じ、トイレが命を守る「医療的インフラ」であることを再認識し、災害支援体制の強化にも努めている。
2025年7月には山梨県都留市において「災害時における仮設トイレの供給に関する協定」の調印式が開催され、ビー・エス・ケイの代表取締役社長であり、関連会社で仮設トイレのレンタル事業を展開する株式会社BSJレンタル東京の代表取締役社長も務める三谷彰則社長が、協定締結企業として参加した。災害発生時に迅速かつ安定したトイレ供給体制を構築するための地域連携の重要な一歩となり、「災害時でも安心して使えるトイレ環境の整備」という同社の理念を具現化する取り組みとなった。
同社仮設トイレの快適性は、利用者にとっての安心感だけでなく、ジェンダー配慮や防犯性も実現されている。
SDGsの目標6「安全な水とトイレを世界中に」だけでなく、目標3「すべての人に健康と福祉を」、目標5「ジェンダー平等を実現しよう」、目標8「働きがいも経済成長も」に貢献していると言えるだろう。特に目標8においては、現場環境の改善が人材定着や建設業界全体の魅力向上に直結している。
一方、「最低限あればいい」という根強い意識や予算面の制約から、快適な仮設トイレの導入が進みにくい現場もある。こうした課題に対し、同社は「快適トイレ基準」の普及・標準化に注力し、意識転換を促している。
防災、観光、建設の3領域を軸に、仮設トイレの可能性を広げ続けるビー・エス・ケイは、2030年に向けて「トイレの質で人が辞めない現場」「トイレの印象で選ばれる地域」「我慢しない避難環境」の実現をビジョンとして掲げている。
ビー・エス・ケイは「仮設トイレ＝仮のもの」という固定観念を打ち破り、屋外インフラの在り方そのものをアップデートし続けている。この取り組みは日本で、そして将来的には世界中で、快適で美しい仮設トイレを当たり前のものにしていくだろう。
アンケート
どの企業も試行錯誤しながら、SDGsの取り組みをより良いものに発展させようとしています。今回の記事で取り上げた事例について、感想などありましたら下記よりお寄せください。
