西アフリカのガンビアで7月下旬からこれまでに少なくとも66人の子どもが急性腎障害(AKI)で相次ぎ死亡し、市販の解毒・咳止めシロップが疑われていた問題で、世界保健機関(WHO)は5日、インドの製薬会社メイデン・ファーマシューティカルズ(ニューデリー)のシロップ4製品を市場から回収するよう各国・地域規制当局に求める医療製品警告情報を出した。

テドロスWHO事務局長は同日記者団に対し、メイデン社の製品に有害物質が混入しており、これが急性腎障害に関係する可能性があると表明した。WHOがインド規制当局やメイデン社と一緒に調査に入っているとした。

WHOの警告情報によると、当該製品は非正規ルートを通じて世界各国に流通していた可能性があるが、腎障害の報告は今のところガンビアのみ。

WHOによると、実験分析の結果、有毒で急性腎障害につながる可能性のあるジエチレングリコールとエチレングリコールが許容量を超えて検出された。

ガンビア保険当局は7月、多数の子どもたちが腎臓疾患を起こし始めていると警告。5歳未満で、服用後3─5日で腎臓に障害が生じるというパターンが浮かび上がっていた。

ガンビア保険当局責任者は今回、死亡報告は最近数週間で減ってきており、メイデン社の製品も禁止されたとした。ただ最近まで一部製品が民間診療所や病院で売られていたと認めた。

メイデン社ウェブサイトによると、製品はインドで製造し、国内販売のほか、アジアやアフリカ、中南米に輸出している。

[ロイター]
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