日経平均は大幅に3日続落、原油高・金利高を嫌気　ＴＯＰＩＸ連騰途切れる

Noriyuki Hirata

[東京２日ロイター] - 東京株式市場で日経平均は３日続落し、前営業日比２．８５％（１８８９円７０銭）安の６万４３２５円６４銭で取引を終えた。原油価格の上昇や世界的な金利上昇を嫌気し、幅広い銘柄で売りが優勢となった。プライム市場の９割超の銘柄が下落する全面安の商状だった。ＴＯＰＩＸの連騰は９日間で途切れた。

「長期金利が３％を超え、風景が変わってきた。投資家はやや構えているようだ」としんきんアセットマネジメント投信の藤原直樹シニアファンド・マネージャーは話す。日経平均は前営業日比１．５４％安でスタートした後も下げを拡大し、午後には一時３．０％（１９９９円）安の６万４２１５円に下落した。

金利上昇を受け、割高感が意識されやすいＡＩ（人工知能）・半導体関連株の下落が、日経平均の下げを主導した。もっとも、東証プライム市場では９割強の銘柄が売られ、東証３３業種のすべてが下落するなど全面的に弱くもあった。原油高が陸運などの内需セクターや素材で嫌気されたほか、金利上昇の景気への悪影響が意識され、銀行株も売られた。一方、ディフェンシブの一角には物色も見られた。

米国とイランの戦闘再開を嫌気して原油価格が上昇し、米標準油種米ＷＴＩ先物は９０ドル台で推移した。原油高によるインフレ懸念で金利に上昇圧力がかかって米長期金利は４．８％台で高止まりし、国内の長期金利は連日で３０年ぶり高水準を更新した。しんきんＡＭの藤原氏は、鍵を握るのは原油価格だとみる。ＷＴＩ先物は過去１カ月ほど７０─９０ドルのレンジで推移していたが「ボックス圏から明確に上抜けないか注意が必要」という。

取引時間中に日銀の高田創審議委員のタカ派寄りの発言が伝わったが、株価への直接的なインパクトは限られた。

ＴＯＰＩＸは２．４％安の４０８１．６ポイントで取引終了。東証プライム市場指数は前営業日比２．４％安の２１０４．９６ポイントだった。プライム市場の売買代金は８兆０３４４億３１００万円だった。東証３３業種ではすべてが値下がりし、値下がり率上位には非鉄金属やサービス、ガラス・土石製品などが並んだ。

リクルートホールディングスやソフトバンクグループ、トヨタ自動車が大幅安だった一方、ディフェンシブの一角として第一三共が堅調。決算が好感された伊藤園は年初来高値を更新した。新興株式市場は、東証グロース市場２５０指数が３日続落し、２．８３％安の７７７．４８ポイントだった。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが１００銘柄（６％）、値下がりは１４３６銘柄（９２％）、変わらずは１９銘柄（１％）だった。

終値前日比寄り付き安値／高値

日経平均 64325.64 -1889.7 65195.43 64,215.47

─65,195.4

ＴＯＰＩＸ 4081.60 -100.26 4128.97 4,078.61─

4,131.51

プライム指数 2104.96 -51.7 2126.45 2,103.42─

2,130.56

スタンダード指数 1703.76 -29.61 1719.64 1,703.76─