[バンガロール ２１日 ロイター] - Ｓ＆Ｐグローバルがまとめた５月のインドのＨＳＢＣ総合購買担当者景気指数（ＰＭＩ）速報値は５８．１と、４月の確定値（５８．２）から低下した。中東紛争や海外需要の冷え込みを背景とした製造業の減速が、サービス業のわずかな回復を相殺した。
ＰＭＩはロイターがまとめた市場予想の中央値（５８．０）は上回った。５０が景況改善・悪化の分岐点となる。
５月の減速は主に製造業に集中した。新規受注の伸びは過去４年近くで最も低い水準の一つとなり、生産の伸びは２０２２年半ば以降で２番目に低い水準に鈍化した。製造業ＰＭＩは４月の５４．７から５４．３に低下した。
一方、サービス業ＰＭＩの事業活動指数は５８．８から５８．９へと上昇し、若干の下支えとなった。
民間部門全体の新規輸出受注は１９カ月ぶりの低い伸びにとどまった。回答企業からは、中東紛争と渡航の混乱が海外需要を抑制しているとの指摘が出た。
投入コストは全体的に上昇した。エネルギー、鉄鋼、食品の価格高騰を受けて、製造業の支出は２２年７月以来の高い伸びとなった。企業はこうしたコストの転嫁を抑制しており、総合ベースの産出価格は１月以来の低い伸びにとどまった。
サービス業では約１年ぶりのペースで雇用が拡大。一方、製造業では雇用創出が鈍化した。
企業の景況感は３カ月ぶりの低水準に後退しており、今回のデータは継続的なコスト負担と世界的な需要の冷え込みが、インドの成長エンジンの耐性を試し始めていることを示唆している。
