Mathieu Rosemain
[パリ ３０日 ロイター] - ＢＮＰパリバ、ソシエテ・ジェネラル、クレディ・アグリコルの仏銀大手３行が３０日発表した２０２６年第１・四半期決算は、いずれもトレーディング収入が低調だった。
イランを巡る紛争に関連した市場のボラティリティー上昇を十分に生かせず、米大手銀との競合で後れを取って株価が下落した。リテール銀行業務やコスト抑制は業績に寄与した。
ＢＮＰパリバはトレーディング収入がわずかな増加にとどまり、債券部門の業績はほぼ横ばいだった。
クレディ・アグリコルは債券トレーディングを含む複数の事業で収入が予想に届かず、全般的に不振ぶりが目立った。
ソシエテ・ジェネラルは債券、通貨、コモディティーのトレーディング収入が１８％減少するなど業績が低迷。要因として顧客活動の低迷と中東危機に関連した欧州短期金利の変動を挙げた。
為替相場がドル安に振れたことも業績を圧迫した。３行はいずれも投資銀行収益のかなりの部分をドル建てで得ている。
欧州では銀行業界全体に慎重なムードが広がっている。ＢＮＰとクレディ・アグリコルは引当金を積み増し、ソシエテ・ジェネラルも慎重姿勢を維持した。
仏銀大手とは対照的に米銀大手はトレーディング部門が好調だ。規模の大きさ、資本市場の懐の深さ、より有利な規制環境などが支えとなり、トレーディングや投資銀行業務で欧州の大手銀を引き続き上回っている。
