Mayu Sakoda
[東京 １７日 ロイター] - 東京株式市場で日経平均は４日ぶりに反落し、前営業日比１０４２円４４銭安の５万８４７５円９０銭で取引を終えた。前日の大幅高の反動に加え、週末のイラン情勢の行方を見極めたいとの見方が広がり、指数を押し下げた。業種別では前日買われた指数寄与度の高い半導体関連株の一角が売られた半面、内需株やソフトウェア関連株が底堅く、循環物色の動きがみられた。
前日の日経平均は１３００円超高と急騰しており、この日は半値押しの水準が意識された。日経平均は２６３円安で寄り付いた後も下げ幅を拡大し、前営業日比６００円ほど安い５万８８００円付近でのもみ合いが続いていたが、大引けで一段安となった。
大和証券の細井秀司シニアストラテジストは「前日の株価急騰を受け、テクニカル面で短期的な過熱感が示されていたことから、調整の売りが広がった」と分析する。１６日の日経平均の２５日移動平均線からの上方乖離は９．４％と買われすぎとされる５％を大幅に上回っていたが、足元では７．２％まで低下している。
時間外取引での米株先物や主要のアジア株がまちまちとなったことも投資家心理の重しとなった。細井氏は足元の相場について、ハイテク株がけん引する形で日経平均やナスダック総合が最高値更新となっていると指摘、「ダウ平均も最高値を更新すれば景色が変わり、日経平均の６万円台乗せも視野に入る」とみている。
主力株では、アドバンテスト、東京エレクトロン、ソフトバンクグループ、フジクラが２─３％超安となった。ＳＵＭＣＯ、キオクシアホールディングスは９％超下落した。半面、ＳＨＩＦＴが１１％超高、ベイカレントが６％超高、リクルートホールディングス、任天堂が３％超高としっかりだった。
ＴＯＰＩＸは１．４１％安の３７６０．８１ポイントで取引を終えた。東証プライム市場指数は前営業日比１．４１％安の１９３８．４８ポイントだった。プライム市場の売買代金は７兆５０８９億７１００万円だった。
東証３３業種では、値下がりが非鉄金属、金属製品、証券、機械、精密機器など２９業種、値上がりがサービス、その他製品など４業種だった。
新興株式市場は、東証グロース市場２５０指数が０．０９％安の７９０．２８ポイントと、４営業日ぶりに反落した。
東証プライム市場の騰落数は、値上がりが４８６銘柄（３０％）、値下がりは１０２７銘柄（６５％）、変わらずは６３銘柄（３％）だった。
終値 前日比 寄り付き 安値／高値
日経平均 58475.90 -1,042.4 59255.09 58,475.90─
4 59,381.25
ＴＯＰＩＸ 3760.81 -53.65 3798.03 3,760.81─3
,800.42
プライム市場指数 1938.48 -27.76 1957.59 1,938.48─1
,958.15
スタンダード市場指数 1689.86 +1.56 1688.45 1,685.77─1
,694.87
グロース市場指数 1019.24 +0.07 1019.82 1,014.17─1
,024.22
グロース250指数 790.28 -0.72 791.52 786.07─794
.74
東証出来高(万株) 213249 東証売買代金(億 75089.71
円)
