建玉が再び急増
８月１０日、個人投資家に衝撃が走る。対立する米国との協議が物別れに終わり、トランプ米大統領が追加関税の発動を表明したことで、リラは対円で１９％急落。０１年の変動相場制移行後で最大の下げとなり、２０円台から１６円台まで落ち込み過去最安値を更新した。
個人の間では、急落で損失確定に伴う巨額の強制売りが発生。週明け１３日にかけて証拠金業者の間では買い持ちから売り持ちを差し引いた建玉が激減。多くの会社で３割超、一部では７割近い建玉が一気に決済される異常事態に陥った。「リラ相場を急変させた一因は、間違いなく日本の個人の取引」（別の証拠金会社関係者）という。
しかしその後、トルコ当局の相次ぐ政策対応が奏功し、リラは１６日に１９円台へ反発。中銀による流動性供給策もあり下値不安がいったん後退し、個人が再びリラを買い増す動きも出始めた。
ＦＸ最大手のＧＭＯクリック証券では、建玉が急減した８月下旬の水準から１カ月近くで再び倍増。「投機性が強く経験値の高い顧客が多いようだ」（デリバティブ部長の及川昌弘氏）とされ、同社内でのリラ／円の取引金額は急落後も以前と変わらず上位に食い込むという。
トルコ中銀の大幅利上げを受けてリラが急上昇した１３日の海外市場では、上昇局面では個人の逆張りの売りと追随の買いが激しく交錯。「普段の３倍近い取引高」（ＧＭＯの及川氏）となり変わらない人気ぶりを印象づけた。
歯止めがかからないリラ人気に、ＦＸ業界内からも困惑の声が上がる。トレイダーズ証券市場部長の井口喜雄氏は「トルコは対米関係の改善が明確にならなければ上昇トレンド入りは難しい。今後も下落する可能性があると理解した上でしっかりリスクコントロールをして欲しい」と訴えている。
(基太村真司 編集：伊賀大記)
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