Kentaro Okasaka
［東京 ９日 ロイター］ - 三菱ケミカルグループは９日、中東情勢の悪化を受け、エチレンの減産対応を開始したと明らかにした。広報担当者によると、エチレンの原料ナフサの調達減が避けられないと判断したため。
減産の規模は明らかにしていない。石油化学製品を生産している茨城事業所（茨城県神栖市）で稼働レートを下げ、減産対応を始めている。今後の見通しについては、状況を注視しながら決定していくとしている。
出光興産の広報担当者によると、中長期的に中東情勢の影響が及ぶ場合の選択肢として、エチレン生産を停止する可能性があると取引先に説明した。「足元の情報、状況を注視している」という。
エチレンはポリエチレンなどさまざまな有機化学製品の原料となり、石油化学工業における基礎原料。
石油化学工業協会の統計によれば、ナフサの国別輸入比率（２０２４年）の上位はアラブ首長国連邦（３０．４％）、クウェート（２１．６％）、カタール（１５．４％）などで、中東に計７３．６％を依存している。
一方、住友化学は９日、完全子会社の住友化学アジア（シンガポール）が顧客に対し、メタクリル酸メチル（ＭＭＡ）製造に必要な原料供給が滞る可能性があるため、供給義務を免れる「フォース・マジュール（不可抗力）」を通知したと明らかにした。ＭＭＡはアクリル樹脂の原料となる。
原料を供給するＰＣＳ（シンガポール）が中東情勢の激化や海上輸送・サプライチェーン（供給網）の混乱を受けて一部原料についてフォース・マジュールを通知したことを受けた措置という。ＰＣＳは住友化学の海外グループ会社。
