イラン核施設攻撃、市場はどう動くか「間違いなくエネルギー価格、インフレにも波及する可能性」

一方で、歴史的に見れば株価の下落は一時的なものに過ぎないかもしれない。２００３年のイラク侵攻や１９年のサウジアラビア石油施設への攻撃など、中東情勢の緊張が高まった際には株価は当初低迷したものの、数カ月後にはすぐに回復し上昇に転じた。

ウェドブッシュ証券とキャップＩＱプロが過去の紛争事例を分析したデータによると、Ｓ＆Ｐ５００は紛争開始後３週間で平均０．３％下落したが、紛争から２カ月後には平均２．３％上昇していた。

＜ドルへの影響は複雑＞

「米国例外主義」が色あせつつあるとの懸念からドルは今年に入って下落しているが、紛争の激化は複雑な影響をもたらす可能性がある。

アナリストらは、米国によるイラン・イスラエル紛争への直接介入により、ドルは当初安全資産として買われる可能性があると指摘する。

ＩＢＫＲのチーフ市場ストラテジスト、スティーブ・ソスニック氏は、安全資産への逃避が見られれば、米国債利回りは低下しドルは上昇することになるだろうと述べた。

「株価がマイナスに反応しないのは想像し難いが、問題はどの程度マイナスに反応するかだ。それはイランの反応と原油価格が急騰するかどうかにかかっている」と語った。

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