最新記事
アメリカ

トランプ再登場でインスタ離れ? フォロワー280万人が消えた背景

Donald Trump Sees Drop in Instagram Followers on POTUS Account

2025年2月4日(火)12時00分
クレア・ディッキー
トランプのインスタ、再就任後に大幅減 REUTERS

トランプのインスタ、再就任後に大幅減 REUTERS

<「トランプ大統領のアカウントはもう見たくない」──1月20日の再就任後、インスタグラムで280万人が彼のフォローを解除した。政治的な立場の違いが、SNSのフォロー数にも反映されているようだ>

1月20日にドナルド・トランプ大統領が再びホワイトハウスの主になったことを受けて、数百万人のインスタグラムユーザーが、アメリカ大統領の公式アカウント「@Potus」のフォロー解除を選んだようだ。

1月29日の時点で、@Potusアカウントには1580万人のフォロワーがいる。ジョー・バイデン前大統領の在任中には、このアカウントには1860万人のフォロワーがいた。

インスタグラムとフェイスブックの親会社であるメタは、こうした政権移行の際に、「ホワイトハウスが管理するアカウント」のフォロー状況を変更しないというポリシーを掲げている。そのため、今回のフォロワー数の落ち込みは、多くのユーザーが自ら進んで、このアカウントのフォローを外す道を選択した結果と考えられる。

政治的な分断は、従来型メディアや現実世界だけにとどまらず、ソーシャルメディアの力学にも反映されている。トランプの大統領就任後に、インスタグラムの@Potusアカウントのフォロワー数が大幅に減少したのも、その現れと言えるだろう。

デジタルプラットフォームはこの10年、大統領選挙や政権において重要な役割を果たしてきた。史上初の「ソーシャルメディア大統領」として先鞭をつけたオバマ元大統領に始まり、大いに話題を呼んだ第1期トランプ大統領の「ツイッター(現在のX)」や「トゥルース・ソーシャル」への投稿、さらには、今回の大統領選挙で民主党候補となったカマラ・ハリスについてのミームが拡散した現象などの例が挙げられる。

@Potusアカウントの主が、バイデン前大統領からトランプ現大統領へ移行した後に、フォロワー数は大きく減少したようだ。1月30日の時点で、減少数は280万人に達している。

日本企業
変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本のスタートアップ支援に乗り出した理由
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

韓国当局、個人情報流出のクーパンにシステムの脆弱性

ワールド

「台湾独立」勢力は断固取り締まるべき、中国共産党幹

ワールド

米ICE収容施設でパレスチナ人女性が発作、非人道的

ワールド

スウェーデン、市民権取得規則を厳格化へ 移民抑制図
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中