最新記事
ウクライナ戦争

携帯式地対空ミサイル「スティンガー」の不足がウクライナ軍反攻の足を引っ張り始めた。アメリカでは増産のため70代の元従業員も駆り出す事態に

U.S. Retirees Called In To Make Stinger Missiles in Boost for Ukraine

2023年7月4日(火)20時59分
ブレンダン・コール

前線で守りの中核になった携帯式地対空ミサイル「スティンガー」を構えるウクライナ兵(ミコライウ、2022年8月11日) Anna Kudriavtseva-REUTERS

<ローテクで地味なスティンガーがこの戦争では前線の防衛の要になっている。スティンガー不足の前線は優位な立場を失いつつある>

<動画>ロシアが誇る「空飛ぶ戦車」

ウクライナ軍がロシア軍と戦う上で強力な武器となっているアメリカの携帯式地対空ミサイル、スティンガー。報道によれば、製造元の米レイセオンではウクライナにスティンガーを送るため、引退した技術者たちまで駆り出して増産しているという。

正式名称「FIM-92スティンガー」を、アメリカはこれまでに2000基近くウクライナに供与してきた。スティンガーはロシア軍機、とくに攻撃ヘリの撃墜に大きな成果を上げており、米バイデン政権は6月、追加供与の方針を明らかにした。

スティンガーミサイルの援護があれば、地上部隊は航空機の支援がなくても、敵の航空機を撃ち落とすことができる。

スティンガーの製造が始まったのは1978年。それ以降、幾度となく改良が重ねられてきた。古い武器なので、増産が決まったからといって3Dプリンターで量産できるようなパーツはない。

要するに、スティンガーの製造は40年前と同じ方法でやらなければならない。「70歳代の元従業員たちを呼び戻している」とレイセオン・テクノロジーズのミサイル防衛部門の責任者であるウェス・クレマーは述べた。何十年も前の設計図を使ってミサイルを作っていた人々だ。

追加供与が決まったとは言え、3Dプリンターを使って量産というわけにはいかない。そうするには再設計が必要になり、認可を受けるのに長い時間がかかってしまう。

「倉庫から試験装置を引っ張り出して、クモの巣を払った」とクレマーは言う。一部の構成部品は再設計した。使われていた電子機器が時代遅れになっていたからだ。

軍事アナリストのアラン・オアは本誌に対し、「(ウクライナの)スティンガーは明らかに底をついており、ロシアもそれを分かっている」と語った。

反攻の中核

スティンガーの不足はウクライナの反攻の足かせになっている、とオアは言う。空からの攻撃を防ぐ手段なしに、ウクライナ軍は「ロシアの地雷や砲撃をくぐり抜けることができない」。

「スティンガーがなければ戦況は悪化し、部隊はロシアの攻撃ヘリの遠隔攻撃のいい標的になってしまう」と彼は述べた。

「もともとスティンガーは(対戦車ミサイルの)ジャベリンと違い、第一線の防衛の中核となる兵器ではなかった。だが(現実には)疑いなくそうなっている。今や反攻の中核だ」とオアは言う。

「スティンガーはローテクで地味だが、ウクライナ軍が優勢になるためのカギになっている。そして各地の前線でその有利な立場を手放しつつある。その結果を、われわれは目のあたりにしている」

食と健康
「60代でも働き盛り」 社員の健康に資する常備型社食サービス、利用拡大を支えるのは「シニア世代の活躍」
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米企業、来年のインフレ期待上昇 関税の不確実性後退

ワールド

スペイン国防相搭乗機、GPS妨害受ける ロシア飛び

ワールド

米韓、有事の軍作戦統制権移譲巡り進展か 見解共有と

ワールド

中国、「途上国」の地位変更せず WTOの特別待遇放
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ハーバードが学ぶ日本企業
特集:ハーバードが学ぶ日本企業
2025年9月30日号(9/24発売)

トヨタ、楽天、総合商社、虎屋......名門経営大学院が日本企業を重視する理由

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の小説が世界で爆売れし、英米の文学賞を席巻...「文学界の異変」が起きた本当の理由
  • 2
    1年で1000万人が死亡の可能性...迫る「スーパーバグ」感染爆発に対抗できる「100年前に忘れられた」治療法とは?
  • 3
    コーチとグッチで明暗 Z世代が変える高級ブランド市場、売上を伸ばす老舗ブランドの戦略は?
  • 4
    カミラ王妃のキャサリン妃への「いら立ち」が話題に.…
  • 5
    「汚い」「失礼すぎる」飛行機で昼寝から目覚めた女…
  • 6
    筋肉はマシンでは育たない...器械に頼らぬ者だけがた…
  • 7
    「何だこれは...」クルーズ船の客室に出現した「謎の…
  • 8
    【クイズ】ハーバード大学ではない...アメリカの「大…
  • 9
    カーク暗殺をめぐる陰謀論...MAGA派の「内戦」を煽る…
  • 10
    「日本を見習え!」米セブンイレブンが刷新を発表、…
  • 1
    カミラ王妃のキャサリン妃への「いら立ち」が話題に...「少々、お控えくださって?」
  • 2
    数千円で買った中古PCが「宝箱」だった...起動して分かった驚きの中身
  • 3
    1年で1000万人が死亡の可能性...迫る「スーパーバグ」感染爆発に対抗できる「100年前に忘れられた」治療法とは?
  • 4
    「何だこれは...」クルーズ船の客室に出現した「謎の…
  • 5
    筋肉はマシンでは育たない...器械に頼らぬ者だけがた…
  • 6
    【動画あり】トランプがチャールズ英国王の目の前で…
  • 7
    日本の小説が世界で爆売れし、英米の文学賞を席巻...…
  • 8
    「日本を見習え!」米セブンイレブンが刷新を発表、…
  • 9
    燃え上がる「ロシア最大級の製油所」...ウクライナ軍…
  • 10
    「最悪」「悪夢だ」 飛行機内で眠っていた女性が撮影…
  • 1
    「4針ですかね、縫いました」日本の若者を食い物にする「豪ワーホリのリアル」...アジア出身者を意図的にターゲットに
  • 2
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?
  • 3
    「最悪」「悪夢だ」 飛行機内で眠っていた女性が撮影...目覚めた時の「信じがたい光景」に驚きの声
  • 4
    信じられない...「洗濯物を干しておいて」夫に頼んだ…
  • 5
    「中野サンプラザ再開発」の計画断念、「考えてみれ…
  • 6
    カミラ王妃のキャサリン妃への「いら立ち」が話題に.…
  • 7
    「我々は嘘をつかれている...」UFOらしき物体にミサ…
  • 8
    【クイズ】次のうち、飲むと「蚊に刺されやすくなる…
  • 9
    「怖すぎる」「速く走って!」夜中に一人ランニング…
  • 10
    東北で大腸がんが多いのはなぜか――秋田県で死亡率が…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中