最新記事

ウクライナ情勢

ドイツの最強戦車「レオパルト2」を大量供与しなければ、形勢は逆転する

Tanks, but No Tanks

2023年1月19日(木)18時30分
ジャック・デッチ

欧米諸国はこれまで、フランスの装輪装甲車AMX-10RCやアメリカ製のブラッドリー歩兵戦闘車などの軽装甲車をウクライナに提供してきたが、ウクライナはドイツの主力戦車レオパルト2の供与を望んでいる。

レオパルト2は世界最強クラスの戦車とされており、ヨーロッパの12を超える国が同戦車を導入。NATO加盟諸国の保有数は2300台にのぼると推定されている。燃料効率がガソリンより高いディーゼルエンジンを搭載しており、燃料不足に苦しむウクライナのニーズにより適していると考えられている。

しかしドイツはアメリカの当局者に対して、米国防総省が米軍の主力戦車エイブラムスを供与しない限り、ドイツもレオパルト2を供与するつもりはないと示唆している。だが近い将来、アメリカがエイブラムスを供与することはなさそうだ。

1月20日に開かれるウクライナ防衛支援会合では、レオパルト2が議論の焦点となる見通しだ。ドイツに対しては、ウクライナに直接戦車を供与するか、最低でも(フィンランドやポーランドなどの)第三国が保有するレオパルト2をウクライナに供与する許可を出すよう圧力が高まっている。

2回目の大規模動員も近い

英ガーディアン紙によると、20日の会議に先立ち、イギリスのウォレス国防相は19日にバルト三国とポーランドの国防相と会談を行う予定だ。ドイツのオラフ・ショルツ首相にウクライナへの戦車供与を認めるよう迫るための調整だという。

ウクライナ軍が今後どれだけ領土を奪還できるかは、どれだけの戦車の提供を受けられるかにかかっている。近くカナダのLAV(装甲兵員輸送車)やアメリカのストライカー装甲車がウクライナに到着する予定だが、それだけではウクライナの要求には程遠い。ウクライナ軍では、旧ソ連製戦車用の弾薬も尽きかけている。

ウクライナの情報機関は、ロシアが2回目の大規模な動員を行う見通しだと警告している。だがこうしたなか、ウクライナには自国軍の訓練を行う組織的な能力が不足しており、西側の当局者や軍事専門家は、何カ月も前線で戦ってきたウクライナ軍の兵士が今後、不足する可能性があるのではと懸念を募らせている。西側諸国がポーランドやラトビア、イギリスやアメリカでもウクライナ兵の訓練が行われているものの、これらの兵士はまだ戦場に配備できるレベルには育っていない。年齢が比較的若いウクライナ兵でも、これまでは敵対勢力に迫撃砲で対抗する旧ソ連式の戦術に基づく訓練を受けていたため、新たな戦術や防空システムに合わせるための基本を学ぶ必要がある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米国防長官、陸軍参謀総長を解任=関係筋

ビジネス

焦点:米ノンバンク融資、貸出先が債務不履行の恐れ 

ワールド

韓国とフランス、「戦略的パートナーシップ」に関係格

ビジネス

イーライリリー経口肥満薬、売上が今年数十億ドルの予
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トラン…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中