最新記事

北朝鮮

高級ホテルのWi-Fiはなぜ危険? 北朝鮮ハッカーの手口と防御策

Free Wi-Fi Vulnerable

2021年8月3日(火)17時47分
ジェーソン・バートレット(新米国安全保障センター研究員)
七宝山飯店

北朝鮮ハッカー部隊の「アジト」だった遼寧省のホテル(2017年) SUE-LIN WONGーREUTERS

<脆弱なセキュリティーの穴を突くオンライン犯罪の終わらない危険と必要な対策>

旅行者にとって、無料Wi-Fiはいわば必需品。とはいえ、悪意ある住人がうごめくデジタル世界への入り口になることもある。

問題だらけのセキュリティー、旅先での気の緩み、EC(電子商取引)やデジタル金融活動の拡大――3つの要素が組み合わさった危険な状態は、理想的なサイバー犯罪環境になっている。

意外な場所から、極めて独創的な手法でサイバー攻撃を仕掛けてきた実績を持つのが北朝鮮だ。

2014年に起きたソニー・ピクチャーズ エンタテインメントへのサイバー攻撃はタイの5つ星ホテル「セントレジス・バンコク」が発信源と確認され、悪名高い北朝鮮のハッカー集団ラザルス・グループが実行者とされた。言い換えれば、北朝鮮がタイのホテルのWi-Fiを使って世界的企業を攻撃したのだ。

セキュリティー侵害や盗難を目的とする北朝鮮のサイバー攻撃はこの何年間も、個人や金融機関、仮想通貨取引所を標的に大成功を収めてきた。

中国やロシアの攻撃ほど進んでいないとの声もあるが、アメリカなどの技術大国での成功例を見れば、明らかに誤解だ。ただし、先端技術やウェブへのアクセスで勝る中国やロシアと大きく違って、北朝鮮の場合は制裁の影響が少なくセキュリティーが緩い国外の場所から攻撃を仕掛ける必要がある。ホテルや商業施設はそのいい例だ。

北朝鮮工作員の拠点だった中国のホテル

中国系企業はたびたび、雇用や合弁事業という名目で、北朝鮮工作員が自由に活動する道を提供してきた。なかでも有名なのが、中国北東部の遼寧省・瀋陽にあったホテル、七宝山飯店だ。

同ホテルは長年、北朝鮮のサイバー攻撃訓練・実行の場だったとされる。報道によれば、国際社会の圧力や国連の制裁を受けて17~18年に営業を停止したが、これはおそらく北朝鮮国外に無数にある拠点の1つにすぎない。

頻発する北朝鮮のサイバー犯罪問題の解決策には程遠いが、全般的なセキュリティー侵害リスクを制限する方法は存在する。

旅行者にとって基本的、かつ重要なステップはパスワードで保護された小型ルーターを持参するか、VPN(仮想プライベートネットワーク)を利用することだ。

ホテルなどはスタッフの「サイバー衛生」教育を徹底し、パスワードを再設定すべきだ。セキュリティーシステムの定期的なアップデートや予告なしのパスワード変更もリスク低減につながるだろう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア、イラン指導者殺害を非難 米・イスラエル攻撃

ワールド

中国、中東での停戦仲介継続へ=外相

ビジネス

ウニクレディトCEO、コメルツ銀への提案条件改善を

ワールド

レバノンで毎日1クラス分の子ども死傷、ユニセフが緊
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:イラン革命防衛隊
特集:イラン革命防衛隊
2026年3月24日号(3/17発売)

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が発生し既に死者も、感染源は「ナイトクラブ」
  • 2
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 3
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期スペイン女王は空軍で訓練中、問われる「軍を知る君主」
  • 4
    【衛星画像】イラン情勢緊迫、米強襲揚陸艦「トリポ…
  • 5
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在…
  • 6
    モジタバの最高指導者就任は国民への「最大の侮辱」.…
  • 7
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったの…
  • 8
    ガソリン価格はどこまで上がるのか? 専門家が語る…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    「危険な距離まで...」豪ヘリに中国海軍ヘリが異常接…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 3
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 4
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 5
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 8
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中