最新記事

コロナと脱グローバル化 11の予測

コロナで需要急減、「ピークオイル」が現実になる?

HAS OIL PEAKED?

2020年9月1日(火)11時35分
エドゥアルド・カンパネラ(スペインIE大学フェロー)

イラク南部バスラ近郊の西クルナ1油田(2019年5月) ESSAM AL SUDANI-REUTERS

<原油価格はどうなるか、エネルギー関連投資はどうなるか。パンデミックが石油の構造を大転換させるかもしれない、これだけの理由。本誌「コロナと脱グローバル化 11の予測」特集より>

石油業界は史上まれにみる激動期を経験した後、徐々に回復しつつある。今年3~4月には、需要の落ち込みと供給過剰、貯蔵能力の限界に強烈な投機的売買が重なり、一部の原油先物価格はマイナスに転落した。だが現在、需要は回復に転じ、供給は抑制されている。
20200901issue_cover200.jpg
だからと言って、危機を脱したわけではない。石油生産者にとって、最大のリスクは景気循環ではなく、業界の構造的問題だ。実際、ピークオイル(石油生産量が構造的な減少トレンドに転じる直前に最大化する現象)がついにやって来たという見方が強まっている。

1950年代以降、原油の生産は間もなく限界に達し、石油不足の時代が来るという説が何度も唱えられたが、いずれも空振りに終わった。こうした説は世界の原油埋蔵量と、物理的制約を克服する技術の力を過小評価する傾向があったためだ。

そして今、新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)がついにこのパターンを打ち破るかもしれない。ただし、今回のピークオイルは供給側ではなく、需要側の変化によってもたらされる可能性がある。

過去60年間、石油の需要はほぼ右肩上がりに増加してきた。現在の世界の需要は1960年の5倍近い。しかし、新型コロナは個人の行動や社会の優先順位を決定的に変えることで、石油需要の増加トレンドも変える可能性がある。

第1の変化の要因は、人々の移動の在り方だ。観光客の移動は数年後にはコロナ危機以前のレベルに戻りそうだが、ビジネス関係の移動はリモートワークの普及で激減する可能性がある。一部の推計によると、ユーロ圏では4分の1以上の仕事が自宅でこなせるという。

出張の相当部分もビデオ会議に取って代わられるかもしれない。一部の企業活動は世界的なサプライチェーンに対するショックを緩和するため、国内回帰が進む可能性もある。非熟練労働者への依存度を低下させる新しいデジタル技術の登場によって、生産を世界中に分散化させようとする企業の意欲も低下しそうだ。

そして、パンデミックに伴うロックダウン(都市封鎖)が大気の質に与えるプラスの影響は、将来的に環境重視の行動を強化する可能性がある。約40億人が自宅に閉じ籠もった4月、世界中で大気汚染が一気に改善したことは、政策担当者に二酸化炭素排出量を本気で削減するための明確な方向性を示唆した。

【関連記事】新自由主義が蝕んだ「社会」の蘇らせ方

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ニデック、問題原因「永守氏の意向優先の風土」 第三

ビジネス

インドネシア株急落、MSCIが懸念表明 フロンティ

ビジネス

27日のドル/円急落、日銀当預で介入の形跡判別でき

ワールド

致死率高い「ニパウイルス」、インドで2人感染 東南
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化はなぜ不可逆なのか
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 5
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    「恐ろしい...」キリバスの孤島で「体が制御不能」に…
  • 9
    「発生確率100%のパンデミック」専門家が「がん」を…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 8
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 9
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 10
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中