最新記事

自殺率

水道水に含まれるリチウムが自殺防止に?

2020年8月4日(火)17時40分
松丸さとみ

リチウムが水道水に多く含まれる地域ほど、自殺率が低かった...... sevenstockstudio-iStock

<英国の大学の研究者らが、水道水に含まれるリチウムの量と自殺率の関係について、過去に7カ国で行われた15の地域相関研究を対象にメタ分析を行った......>

水道水のリチウム濃度と自殺率の関係

リチウムが水道水に多く含まれる地域ほど、自殺率が低いことが明らかになった。過去に7カ国で行われた15の地域相関研究を対象に、英国の大学の研究者らがメタ分析を行ったもの。結果は、英国の精神科専門誌「ブリティッシュ・ジャーナル・オブ・サイキアトリー」に掲載されている。

メタ分析を行ったのは、英国のサセックス大学とブライトン大学が共同で運営している医科大学ブライトン・アンド・サセックス・メディカル・スクール(BSMS)や、英キングス・カレッジ・ロンドンの研究者らで、この類のメタ分析としては初めてのもの。

研究者らは、過去に発表された、公共水道水のリチウム濃度と自殺率について調べた論文を精査。その中から15件について系統的レビューを行い、メタ分析した。分析の対象となった地域は、米国、オーストリア、ギリシャ、イタリア、リトアニア、英国、日本の7カ国にある1286の都市や地域に及んだ。

本誌英語版によると、対象となった地域の人口は、一番少ない場所で110万9261人、一番多いところで2209万7948人だった。年間10万人あたりの自殺者数(自殺死亡率)は、7.53人から27人の幅があった。

水道水1リットルあたりのリチウムの平均濃度については、3.8マイクログラムだった地域もあれば、46.3マイクログラムだった地域もあった。中には、80マイクログラムを越えた地域もあったという(サイエンス・アラート)。

次のステップは水道水に人工的添加での実験?

研究の主執筆者であり、BSMSで疫学・公衆衛生を教えるアンジャム・メモン教授は、今回のメタ分析は介入研究ではないため、確定的な結果ではなく、示唆にとどまっていると説明している。とは言え、同教授はBSMSの発表文の中で、水道水に含まれるリチウムが持つ自殺抑止効果に期待を示した。

リチウムはほとんどの石に含まれており、雨水などと共に地下水や貯水池などに染み込んでいくため、最終的に水道水に含まれることになる。ボトル入り飲料水(ミネラルウォーター)は一般的にリチウム濃度が水道水より高くなるが、ボトル入り飲料水と自殺率については、今回分析した研究では触れられていない。

次のステップとしてメモン教授は、無作為に抽出したコミュニティで水道水に微量のリチウムを添加し、効果をテストする可能性を示唆した。ただし医療専門のニュースサイト「メディカル・ニュース・トゥデイ」は、水道水にリチウムを添加することへの倫理面での議論が起きる可能性があるとしている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

韓国中銀総裁、ウォン安を懸念「経済ファンダメンタル

ワールド

中国百度のAI半導体部門、香港上場を申請

ワールド

金正恩氏娘が宮殿初訪問、両親の間に立つ写真 後継ア

ワールド

韓国大統領が4日訪中、両国関係の「新たな章」期待 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチン、その先は袋小路か
  • 2
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙」は抑止かそれとも無能?
  • 3
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 4
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 5
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 6
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 7
    【現地発レポート】米株市場は「個人投資家の黄金時…
  • 8
    日本人の「休むと迷惑」という罪悪感は、義務教育が…
  • 9
    「断食」が細胞を救う...ファスティングの最大効果と…
  • 10
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 9
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中