最新記事

感染症

新たな「パンデミックウイルス」感染増加　中国研究者がブタから発見

2020年7月1日（水）10時51分

米学術誌「米国科学アカデミー紀要(PNAS)」に掲載された研究論文によると、中国のブタから見つかった新しいインフルエンザウイルスがヒトへの感染性を高めており、「パンデミック(世界的大流行)ウイルス」になる可能性に備えて監視する必要がある。ただ、専門家らは差し迫った脅威はないと指摘している。写真は2018年3月、広西チワン族自治区で撮影(2020年　ロイター/Dominique Patton)

米学術誌「米国科学アカデミー紀要(PNAS)」に掲載された研究論文によると、中国のブタから見つかった新しいインフルエンザウイルスがヒトへの感染性を高めており、「パンデミック(世界的大流行)ウイルス」になる可能性に備えて監視する必要がある。ただ、専門家らは差し迫った脅威はないと指摘している。

＜関連記事：東京都、5日の新型コロナウイルス新規感染263人　9日連続200人超え＞

中国の研究者チームは2011─18年にブタから見つかったインフルエンザウイルスを調べ、H1N1の「G4」株を発見。これは「パンデミックウイルス候補のあらゆる絶対不可欠な特質」を備えているという。

養豚場の労働者も血中のウイルスレベルが高まっており、「豚産業の労働者を中心に、ヒト個体群の緊密なモニタリングが至急実施されるべき」とした。

論文はウイルスが種を隔てる壁を越えてヒトに移るリスクを強調。特に、飼育場、繁殖用施設、食肉処理場、生鮮市場の近くに数百万人が生活する中国の人口密集地域にリスクがあるとした。

中国外務省の趙立堅報道官は30日の定例記者会見で、「この問題に関して中国は状況を注視している。われわれはいかなるウイルスについても、拡大とまん延を防ぐためあらゆる必要な措置を講じる」と述べた。

世界保健機関(WHO)のリンドマイアー報道官は会見で、WHOは中国の論文を精読すると指摘。「インフルエンザに対して警戒を弱めることができないことを強調しているほか、新型コロナウイルスのパンデミック下でも油断せず、監視し続ける必要がある」と述べた。


［ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます


【関連記事】
・東京都､新型コロナウイルス新規感染54人を確認　6月の感染者998人に
・巨大クルーズ船の密室で横行するレイプ
・今年は海やプールで泳いでもいいのか？──検証
・韓国、日本製品不買運動はどこへ?　ニンテンドー｢どうぶつの森｣大ヒットが示すご都合主義.
 

20200707issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年7月7日号（6月30日発売）は「Black Lives Matter」特集。今回の黒人差別反対運動はいつもと違う――。黒人社会の慟哭、抗議拡大の理由、警察vs黒人の暗黒史。「人権軽視大国」アメリカがついに変わるのか。特別寄稿ウェスリー・ラウリー（ピュリツァー賞受賞ジャーナリスト）

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イランの革命防衛隊、バーレーンの米アマゾン施設攻撃
2026.04.03

ワールド

イラン、ホルムズ海峡の航行監視でオマーンと協定文書
2026.04.03

ワールド

トランプ氏、司法長官の解任協議　エプスタイン疑惑対
2026.04.03

ビジネス

米2月の貿易赤字、4.9％増加　輸出過去最高も輸入
2026.04.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 5
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない？　「経済的…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    自国の国旗損壊を罪に問うことの深刻さを考える
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中