最新記事

知能

「人間の知能指数が年々上昇する」というフリン効果は20世紀に終わっていた!?

2018年6月15日(金)16時00分
松岡由希子

1970年代半ば以降、明らかにIQが低下している!?  francescoch-iStock

<ノルウェー男性の徴兵制データを分析すると、1970年代半ばに知能指数がピークに達し、それ以降、明らかに低下していた>

「人間の知能指数(IQ)は、年々、上昇し続ける」。この現象は、ニュージーランドオタゴ大学のジェームズ・フリン教授が1984年の研究論文で初めて示したことから「フリン効果」と呼ばれている。

フリン教授はこの研究において「1978年のIQは1932年に比べて13.8ポイント高くなっており、IQは、1年あたり0.3ポイント、10年ごとに3ポイント上昇している」と明らかにした。

しかしながら近年の研究結果では、「フリン効果」とは真逆に、「年々、IQが低下する」という「負のフリン効果」が示されている。

1970年代半ば以降、明らかにIQが低下している

ノルウェーのラグナー・フリッシュセンターの研究プロジェクトは、2018年6月11日、学術雑誌「米国科学アカデミー紀要」において、「フリン効果は1970年代半ばにピークに達し、それ以降、明らかにIQが低下している」との研究論文を発表した。

この研究プロジェクトでは、1962年から1991年までに生まれたノルウェー男性73万人以上を対象に、徴兵制データから抽出された18歳または19歳時点のIQを分析した。その結果、「フリン効果」は1975年以後に転換期を迎えたとみられ、IQは世代ごとに7ポイント低くなっているという。

この研究プロジェクトは、血縁関係にある家族内での「フリン効果」についても調べた。これによると、父よりも息子、兄よりも弟というように、親子や兄弟でも「負のフリン効果」が認められたという。

「負のフリン効果」をもたらしている要因

では、「負のフリン効果」をもたらしている要因は、いったい何なのだろうか。

英アルスター研究所が2016年10月に発表した「負のフリン効果」に関する文献レビューでは、その原因として移民や男女比などが指摘されていたが、この研究結果では、IQの低下と遺伝子や環境要因との因果関係を示すものは見つかっていない。

このほかの要因としては、ライフスタイルの変化や、子どもへの教育手法、子どもの成長プロセスなどが挙げられている。また、既存のIQテストが、現代の教育や若者のライフスタイルを十分に考慮しておらず、現代人の知能を正しく定量化するのに適していない可能性もあるだろう。

いずれもせよ、まずは「負のフリン効果」を引き起こしている要因を明らかにすることこそ、フリン効果を再び負から正に転換させる第一歩といえそうだ。

ニュース速報

ワールド

五輪5者協議、外国からの観客は3月中に判断すること

ビジネス

OPECプラス、減産規模の4月への繰り越しを検討=

ワールド

首都圏の緊急事態宣言、2週間程度の延長が必要=菅首

ワールド

ワクチン外交に対する懸念、「心が狭い」=中国政協報

MAGAZINE

特集:人民元研究

2021年3月 9日号(3/ 2発売)

一足先にデジタル化する「RMB」の実力 中国の通貨は本当に米ドルを駆逐するのか

人気ランキング

  • 1

    ミャンマー国軍が「利益に反する」クーデターを起こした本当の理由

  • 2

    無数の星? いいえ、白い点はすべて超大質量ブラックホール 星図が作成される

  • 3

    北極の氷が溶け、海流循環システムが停止するおそれがある、とのシミュレーション結果

  • 4

    リコール不正署名問題──立証された「ネット右翼2%説」

  • 5

    人民元は2021年中に基軸通貨になるのか?

  • 6

    バイデン政権のシリア爆撃が、ロシア、シリア政府、…

  • 7

    聞こえてきた英連合王国分裂の足音

  • 8

    部下が適応障害? 親身に相談に乗り、仕事を減らし…

  • 9

    習近平国賓来日は延期でなく中止すべき

  • 10

    秘蔵っ子辞任「縁故主義」のブーメランが菅政権に突…

  • 1

    屋外トイレに座った女性、「下から」尻を襲われる。犯人はクマ!──アラスカ

  • 2

    バブルは弾けた

  • 3

    がら空きのコロナ予防接種センター、貴重なワクチンは余って山積み──イギリスに負けたEUの失敗

  • 4

    ミャンマー国軍が「利益に反する」クーデターを起こ…

  • 5

    弁護士の平均年収は4割減 過去十年で年収が上がった…

  • 6

    トランプにうんざりの共和党員が大量離党 右傾化に…

  • 7

    リコール不正署名問題──立証された「ネット右翼2%説」

  • 8

    無数の星? いいえ、白い点はすべて超大質量ブラッ…

  • 9

    あらゆる動物の急所食いちぎり去勢も? 地上最凶の…

  • 10

    トルコ宗務庁がトルコの有名なお土産「ナザール・ボ…

  • 1

    フィット感で人気の「ウレタンマスク」本当のヤバさ ウイルス専門家の徹底検証で新事実

  • 2

    ロシアの工場跡をうろつく青く変色した犬の群れ

  • 3

    屋外トイレに座った女性、「下から」尻を襲われる。犯人はクマ!──アラスカ

  • 4

    新型コロナ感染で「軽症で済む人」「重症化する人」…

  • 5

    韓国メディアが連日報道、米日豪印「クアッド」に英…

  • 6

    バブルは弾けた

  • 7

    中国はアメリカを抜く経済大国にはなれない

  • 8

    全身が泥で覆われた古代エジプト時代のミイラが初め…

  • 9

    現役医師が断言、日本の「ゆるいコロナ対策」が多くの…

  • 10

    こんなに動いていた! 10億年のプレートの移動が40秒…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

投資特集 2021年に始める資産形成 英会話特集 Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メンバーシップ登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2021年3月
  • 2021年2月
  • 2021年1月
  • 2020年12月
  • 2020年11月
  • 2020年10月