最新記事

トラベル

変貌する国際都市ダブリンを行く

2016年9月12日(月)15時00分
グレアム・ボイントン

Cathal McNaughton-REUTERS

<金融危機でどん底に落ちたアイルランドの首都は、世界中の若者が集まる「多文化都市」へと生まれ変わった>(写真はパブでミュージシャンがライブ演奏を聴かせるダブリンの昔ながらの風景)

『シング・ストリート 未来へのうた』は、80年代半ばのダブリンを舞台にしたアイルランド人監督ジョン・カーニーの自伝的音楽映画。プレミア上映に合わせて、このアイルランドの首都を訪れてみた。

 カーニーは上映前、地元の人々の反応が心配だと言った。この作品が描いているのはダブリンのどん底時代。映画自体は魅力的で力強い作品だが、殺風景な街の景観は今と大きく違う。

「80年代のダブリンは、50年代のイギリスみたいだった」と、カーニーは当時を振り返る。「当時の学校は教会に支配されていて、誰もがここから出ていきたいと思った。今のこの街は、多文化の国際都市だ」

 映画の上映が終わると、観客は立ち上がって拍手喝采した。カーニーと若い出演者がステージに上る。ダブリン市民は、この街の変化を改めて見せてもらったことに喜んでいるようだ。

『シング・ストリート』の時代から10年後、アイルランドは「ケルトの虎」の時代を迎えた。EUの投資と住宅価格の急騰を追い風に経済は急成長。ヨーロッパ最貧国の1つから、最も活力のある国の1つに変貌した。

 だが好景気の後には、08年の世界金融危機を引き金とするバブルの崩壊が待っていた。09年1月、アイルランドの政府債務はユーロ圏で最も危険なレベルにまで膨らんだ。

 私はダブリンの変化をこの目で確かめたくて、街に繰り出した。以前にここを訪れたのは11年。格付け機関ムーディーズがアイルランド国債の評価を投資不適格に引き下げた直後で、地元の友人は意気消沈していた。

【参考記事】ポルトガルで出合う究極のエッグタルト

 今は違う。アイルランドはヨーロッパのITセンターとなり、ダブリンにはグーグル、フェイスブック、マイクロソフトなどの欧州本部がある。EUやそれ以外の地域から若者たちが大量に移り住んだダブリンは、国際色豊かな都市に生まれ変わった。

 リフィー川北岸のブロードストーン地区を歩いてみると、かつての荒廃した街並みはにぎやかなバーやカフェに姿を変えていた。大半は20代の若者(地元出身者や外国から来た人もいる)が開業した低価格の店だ。

 ケイペル・ストリートの人気店ブラザー・ハバードは値段のわりに質のいい新鮮な食材が売り。トルコ風スクランブルエッグ「メネメン」は、このためだけに訪れる価値がある。

最後の夜はギネスで乾杯

 ここを教えたくれたのは、フランス料理のブロガー兼グルメツアー・ガイドのケティ・エリザベス。彼女は「ケルトの虎」時代にダブリンに移り住んだ。当時の「食事情はひどかった」という。「ファストフードと、値段が高くてお決まりのメニューの高級料理店ばかり。今は新鮮な地元産の食べ物を手頃な値段で出す店が多い」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NEC委員長、雇用の伸び鈍化見込む 人口減と生産性

ワールド

中国BYD、米政府に関税払い戻し求め提訴 昨年4月

ワールド

EU、第三国の港も対象に 対ロ制裁20弾=提案文書

ビジネス

ECB現行政策「適切」、インフレ率は目標に収束へ=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業績が良くても人気が伸びないエンタメ株の事情とは
  • 4
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 5
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 9
    【銘柄】なぜ?「サイゼリヤ」の株価が上場来高値...…
  • 10
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中