最新記事

ノーベル賞

それでも中国はノーベル賞受賞を喜ばない

2015年12月4日（金）11時05分
譚璐美（作家、慶應義塾大学文学部訪問教授）

　中国「財新網」（2015年10月５日付）によれば、屠氏は2011年、すでに「アルテミシニン」を発見した功績で「グラクソ・スミスクライン（GSK）賞」を受賞し、その１カ月後には医学賞のラスカー賞も受賞している。だが中国ではほとんど無名に近い存在で、博士号も海外留学の経験ももたず、中国の科学者として最高栄誉の称号「院士」の資格も得ていない「三無科学者」である。

　関係者の分析によれば、彼女がこれまで「院士」に選出されなかった理由は、彼女の社交下手と独善的な性格が災いしているという。また彼女の功績を疑問視する理由としては、もともとマラリアの特効薬の研究開発は、1967年に中国の国家プロジェクトとして始まったものだからだ。当時はベトナム戦争のさなかで、ベトナム国境へ派遣する兵士のマラリア予防対策が急務であり、「523工程」と命名されたプロジェクトには60の研究機関と500余名の研究者が参加した。屠氏は当時まだ実習研究員（実習生）だった。それゆえ、特効薬の発見を彼女ひとりの功績として認めるわけにはいかないと考えるのである。

　確かに、1967年といえば中国では文化大革命の真っただ中であり、政治闘争によって社会全体が大混乱に陥り、その犠牲者は5000万人とも１億人ともいわれている。だから国家プロジェクトでもなければ、研究者はとても研究などしていられる状況ではなかったはずである。

　しかし、米国立衛生研究所（NIH）の調査によれば、屠氏は多くの研究者の中でただひとり、晋代の医師・葛洪（紀元前283年～343年）の書『肘後備急方』の処方箋にヒントを得て独自の実験手法を思いつき、「アルテミシニン」の抽出に成功したという。つまり、多くの研究者が考え付かない方法で成功したのだから、彼女の知性と努力と研鑽の賜物だということなのである。

　その一方、中国では「漢方医学の素晴らしさが証明された」と自画自賛する声も上がっている。だがノーベル賞委員会の選考委員のひとりは、はっきりと釘を刺した。「肝心なことだが、我々は中国の伝統医薬にノーベル賞を贈ろうとするのではない。あくまで伝統医薬にヒントを得て、全世界で幅広く使える新薬を発見した人に贈るのである」

　ところで、ノーベル賞の創設以来、受賞を辞退したのはたったひとり、実存主義を唱えて「哲学の父」と呼ばれたフランス人作家のジャン・ポール・サルトルだが、彼は1964年にノーベル文学賞を辞退した際、フランス国民に向かってこう述べた。

「私がノーベル文学賞を辞退したのは、自分が死ぬ前に神聖化されることを望まないからです。......もしノーベル文学賞が私を名誉の絶頂に押し上げてしまったら、私は自分が現在取り組んでいる事柄を遂行し完成させる自由を失い、新たな行動や挑戦もできなくなってしまいます。ノーベル文学賞を受賞した後は、すべてが回顧的な価値となってしまうからです。栄誉を得て堕落する作家と、栄誉はないが常に一歩ずつ前進する作家と、どちらが真の栄誉に値するでしょう。......人間は、その人が成し得たことこそ、真の価値であるのです」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ＵＡＥフジャイラで石油積載一部停止、無人機攻撃受け
2026.03.15

ワールド

トランプ氏 、 ホルムズ海峡に多くの国が軍艦派遣と
2026.03.15

ワールド

EXCLUSIVE-トランプ政権、イラン停戦交渉を
2026.03.15

ワールド

アングル：トランプ氏が「迫害」主張の南ア、暮らしや
2026.03.15
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのミュージカル入門
特集：教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号（3/10発売）

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは？
  • 3
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈祷」を中国がミーム化...パロディ動画が拡散中
  • 4
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 5
    ズボンを穿き忘れてる！ 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 6
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 7
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 8
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 9
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中