最新記事
宇宙

8日間のはずが8カ月に...宇宙飛行士の「足止め騒動」で見えた「老舗とベンチャー」の明暗とは?

Stuck in Space

2024年10月1日(火)16時22分
マンディ・タヘリ
ISS滞在8日目を迎えた宇宙飛行士のバリー・ウィルモアとスニタ・ウィリアムズ

ISS滞在8日目を迎えたウィルモア(左)とウィリアムズ(6月13日) JSC/NASA

<ボーイングの宇宙船スターライナーで国際宇宙ステーションに到着するも、「足止め」されている2人の宇宙飛行士。帰りはイーロン・マスクの「スペースX」を頼ることになったが──>

6月5日に打ち上げられた米航空機大手ボーイングの宇宙船スターライナーで国際宇宙ステーション(ISS)に到着した宇宙飛行士2人が足止めされている問題で、NASAは彼らを来年2月に帰還させると発表した。

スニタ・ウィリアムズとバリー・ウィルモアは当初、6月14日頃に地球に帰還する予定だった。だが宇宙船にヘリウム漏れが見つかり、さらにスラスター(推進装置)の一部が故障。原因究明のため帰還は再三延期されていた。


NASAのビル・ネルソン長官は8月24日の記者会見で、2人の帰還にはスターライナーではなく、イーロン・マスク率いる宇宙ベンチャー、スペースXの有人飛行ミッション「クルー9」を使用すると発表した(スターライナーは9月7日に無人で帰還した)。

ネルソンはさらに「われわれは過去に過ちを犯した。情報を上げにくい体質が災いし2機のスペースシャトルを失った」と語った。「宇宙飛行は最も安全で最も日常的なものでもリスクを伴う。試験飛行はそもそも安全でも日常的でもない」

当初の滞在予定を延長し、「2人をISSに残してボーイングのスターライナーを無人で帰還させる決定は安全性を重視した結果だ」。

NASAのジム・フリー副長官も同じ意見だ。「私たちは学習する組織だ。今回の取り組みにも学ぶところがあるはずだ。決定は容易ではなかったが、間違いなく正しい」

「安全確保」に一致協力

スターライナーのトラブルを受けて、NASAは次のISSのミッションを延期し、宇宙船をISSにドッキングしたまま原因究明に努めてきた。スターライナーの「スラスターの問題は非常に複雑だ。帰還時に正常に動作するか、温度がどのくらい上昇するか、予測は難しい」と、NASAの商業乗組員プログラム責任者であるスティーブ・スティッチは語った。

ボーイングは「今後もボーイングは乗員と宇宙船の安全に注力する」と説明した。「NASAの決定どおりミッションを遂行し、宇宙船の無人帰還を安全かつ成功裏に実現する準備を進めている」

一方、スペースXのグウィン・ショットウェル社長兼COOは8月24日、「できる限りNASAをサポートする用意がある」とX(旧ツイッター)に投稿した。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米12月小売売上高、前月比横ばい 個人消費の鈍化示

ビジネス

米雇用コスト、第4四半期は前年比3.4%上昇 4年

ビジネス

米輸入物価、25年12月は前月比0.1%上昇 前年

ビジネス

中国人民銀、内需拡大へ金融支援強化へ 過剰生産と消
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 7
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 10
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中