最新記事
宇宙

8日間のはずが8カ月に...宇宙飛行士の「足止め騒動」で見えた「老舗とベンチャー」の明暗とは?

Stuck in Space

2024年10月1日(火)16時22分
マンディ・タヘリ
ISS滞在8日目を迎えた宇宙飛行士のバリー・ウィルモアとスニタ・ウィリアムズ

ISS滞在8日目を迎えたウィルモア(左)とウィリアムズ(6月13日) JSC/NASA

<ボーイングの宇宙船スターライナーで国際宇宙ステーションに到着するも、「足止め」されている2人の宇宙飛行士。帰りはイーロン・マスクの「スペースX」を頼ることになったが──>

6月5日に打ち上げられた米航空機大手ボーイングの宇宙船スターライナーで国際宇宙ステーション(ISS)に到着した宇宙飛行士2人が足止めされている問題で、NASAは彼らを来年2月に帰還させると発表した。

スニタ・ウィリアムズとバリー・ウィルモアは当初、6月14日頃に地球に帰還する予定だった。だが宇宙船にヘリウム漏れが見つかり、さらにスラスター(推進装置)の一部が故障。原因究明のため帰還は再三延期されていた。


NASAのビル・ネルソン長官は8月24日の記者会見で、2人の帰還にはスターライナーではなく、イーロン・マスク率いる宇宙ベンチャー、スペースXの有人飛行ミッション「クルー9」を使用すると発表した(スターライナーは9月7日に無人で帰還した)。

ネルソンはさらに「われわれは過去に過ちを犯した。情報を上げにくい体質が災いし2機のスペースシャトルを失った」と語った。「宇宙飛行は最も安全で最も日常的なものでもリスクを伴う。試験飛行はそもそも安全でも日常的でもない」

当初の滞在予定を延長し、「2人をISSに残してボーイングのスターライナーを無人で帰還させる決定は安全性を重視した結果だ」。

NASAのジム・フリー副長官も同じ意見だ。「私たちは学習する組織だ。今回の取り組みにも学ぶところがあるはずだ。決定は容易ではなかったが、間違いなく正しい」

「安全確保」に一致協力

スターライナーのトラブルを受けて、NASAは次のISSのミッションを延期し、宇宙船をISSにドッキングしたまま原因究明に努めてきた。スターライナーの「スラスターの問題は非常に複雑だ。帰還時に正常に動作するか、温度がどのくらい上昇するか、予測は難しい」と、NASAの商業乗組員プログラム責任者であるスティーブ・スティッチは語った。

ボーイングは「今後もボーイングは乗員と宇宙船の安全に注力する」と説明した。「NASAの決定どおりミッションを遂行し、宇宙船の無人帰還を安全かつ成功裏に実現する準備を進めている」

一方、スペースXのグウィン・ショットウェル社長兼COOは8月24日、「できる限りNASAをサポートする用意がある」とX(旧ツイッター)に投稿した。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、次期FRB議長にウォーシュ氏かハセット

ビジネス

アングル:トランプ関税が生んだ新潮流、中国企業がベ

ワールド

アングル:米国などからトップ研究者誘致へ、カナダが

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、方向感欠く取引 来週の日銀
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    受け入れ難い和平案、迫られる軍備拡張──ウクライナの選択肢は「一つ」
  • 4
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 5
    【揺らぐ中国、攻めの高市】柯隆氏「台湾騒動は高市…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 8
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 9
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 10
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 6
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 7
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 8
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 9
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中