脱炭素に向けてプラゴが挑む、日本でのEV充電ステーションの新たな社会インフラ化

EV充電できる場所やサービスの不足を感じた創業者の実体験が原点に

プラゴ誕生の背景には、代表取締役CEO 大川直樹氏のEVにまつわる体験がある。大川氏は2017年にEVを購入したものの、自宅外で充電できる場所やサービスが行き届いていなかったために、出かけた先で"電欠"の危機に直面した。この体験を通して、EVの普及には、EV充電を社会インフラとして、またビジネスとして成立させる必要性を痛感。2018年にプラゴを創業するに至った。

「こうした体験から、EVの普及は"環境に優しい"というモチベーションだけでは難しく、誰もがEVを生活や事業に取り入れたいと思えること、そしてEVを選択することでポジティブな未来を予感できることが重要だと私たちは考えています」と、森山氏は話す。

今後の課題は、充電サービス事業者、設置施設、EVユーザーすべてに負担のないビジネスモデルを構築すること。そして、市場価格が形成されていない充電利用料金について、新たなスタンダードを業界全体で作り上げていくことだ。

単にEV充電器を増やすのではなく、EVユーザーと充電ステーションを導入する施設や地域の双方に「EVがある今を続けたい」と感じさせることで、EVの持続的な定着を狙うプラゴの事業。世界の潮流の後塵を拝している日本のEV普及を牽引し、脱炭素社会に資するものと言えるだろう。