アレアサは「ベネズエラから、日本の皆様に連帯の意を表明する」と述べ、「アメリカが敢えて民間人に対して核兵器を使用した唯一の国であることは、驚きではない」と続けた。

ベネズエラ同様に左派政権が率いる南米の国で、長年アメリカによる経済制裁の対象にされているキューバも声を上げた。キューバのブルーノ・ロドリゲス外相もまた、原爆投下を「犯罪行為」と称し、現在およそ「1万3400の核兵器が存在し、このうち1800発が発射態勢にあることは、私たちにその危険を再認識させる」と強調。「透明性のある、完全かつ不可逆的な核の廃絶のみが、人類の安全を保障する」とつけ加えた。

アイルランド、南アフリカ、スイスやバチカン市国などほかにも多くの国が、アメリカによる原爆投下を、あからさまに批判こそしなかったものの、広島と長崎が受けた被害と犠牲者の死を嘆き、核兵器の廃絶を訴えた。

ドイツのハイコ・マース外相と国連のアントニオ・グテーレス事務総長もそれぞれ声明を発表。アメリカが中距離核戦力（INF）全廃条約を破棄し、新戦略兵器削減条約（新START）の期限延長に難色を示して核拡散防止に逆行する中、核廃絶への強い取り組みを呼びかけた。

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