[シンガポール ２９日 ロイター] - アジア時間２９日序盤の原油先物は上昇している。米国とイランによる攻撃の応酬が数日間続いており、両国の暫定和平合意の脆弱さが浮き彫りになったほか、ホルムズ海峡のエネルギー輸送が再び停滞している。
２８日２３１３ＧＭＴ（日本時間２９日午前８時１３分）時点で、北海ブレント先物は０．５２ドル（０．６７２％）高の１バレル＝７２．５１ドル。米ＷＴＩ先物は０．７１ドル（１．０３％）高の６９．９４ドル。
北海ブレント先物は前週に１０．６％下落し、３週連続の値下がりとなった。ホルムズ海峡の原油輸送が米国とイスラエルによるイランとの戦闘開始以来の水準に増加したことが背景。
ただ、２５日以降の海峡での船舶攻撃を受け、その後は輸送が停滞している。
ＡＮＺのアナリストは「市場はペルシャ湾からの原油供給が速やかに回復するとの想定を見直す公算が大きい」と指摘。「米イラン合意は原油市場の転換点となったものの、実際の供給フローはタンカーの滞留や設備の損傷、生産停止によって制約されている」とし、「供給が紛争前の水準に近づくには、年内いっぱいかかる可能性がある」と述べた。
一方、米国とイランが相互への攻撃を停止し、ホルムズ海峡を巡る対立について協議を再開することで合意したとアクシオスが報じたことを受け、上値は抑制されている。
サウジアラビアの石油大手アラムコのヘリコプターが２８日、同国東岸ラスタヌラで墜落し、サウジ人１４人が死亡したが、同地のターミナルでの積み込みは続いている。国営通信は、原因は不明としている。
