[２３日 ロイター] - ２３日アジア時間の原油先物価格は反発した。前日は急落したが、米国とイランの和平協議を巡る楽観的な見方が一服。投資家はホルムズ海峡を通る原油輸送の回復に向けた、より明確な進展の兆しを見極めようとしている。
００２６ＧＭＴ（日本時間午前９時２６分）時点で、北海ブレント先物は０．２４ドル（０．３８％）高の１バレル＝７８．１５ドル、米ＷＴＩ先物は０．３３ドル（０．４６％）高の７４．１９ドル。
２２日は３％超下落した。米国が和平協議を受けてイランに対し６０日間の制裁免除を認めたほか、合意の下でレバノンでの戦闘が小康状態にあるとの見方が背景。
ＫＣＭトレードのチーフマーケットアナリスト、ティム・ウォーターラー氏は「米政府とイラン政府の根深い相互不信に根ざした市場の懐疑的な見方が依然として支配的だ。戦争前の原油価格水準への回帰が即時ではなく、遅れる可能性が高いことを示唆している」と述べた。
トランプ米大統領は２２日、自身の交流サイト（ＳＮＳ）「トゥルース・ソーシャル」への投稿で、イランは将来にわたって核に関する透明性を確保するため、大規模な核査察の受け入れに同意するとの見解を示した。
その後、イランが米国との合意を順守しない場合、あるいは適切に行動しない場合、「必要なことは何でもする」と記者団に語った。
ウォーターラー氏は「市場はロードマップやホルムズ海峡の再開の可能性を巡る楽観を織り込んでいた。だが、合意が維持され、輸送が正常化するとの具体的な証拠を待つ中で、トレーダーは今やより慎重な姿勢を取っている」とも指摘した。
