[２２日 ロイター] - ＵＢＳグローバル・ウェルス・マネジメントは堅調な個人消費とデータセンターインフラへの需要を背景に、米Ｓ＆Ｐ総合５００種の２０２６年末目標を従来の７５００から７９００に引き上げた。
２１日付のリポートで、中東のエネルギー供給を巡る不透明感が続いているにもかかわらず、紛争終結への期待、堅調な第１・四半期決算とＡＩ（人工知能）モメンタムに支えられ、米国株式は新高値を更新したと述べた。
また、同指数の２０２７年６月時点の目標値を８２００に設定したほか、米国株式に対する「魅力的」という見方を維持。２６年の１株利益（ＥＰＳ）予想を３１０ドルから３３５ドルに引き上げた。
利益予想の上方修正は特定の分野に集中しており、その約半分は半導体需要、特に半導体メモリーの価格設定によるもので、さらに４分の１はデータセンター投資の増加に伴うエネルギーセクターの利益拡大によるものだという。
一方、ホルムズ海峡を巡る情勢が未解決のままであることについて、こうした強気材料を損ない始める可能性があると指摘。最近の原油価格と金利の上昇が一部セクターを圧迫しているとした。
