［フランクフルト １３日 ロイター］ - 欧州中央銀行（ＥＣＢ）のチーフエコノミストであるレーン専務理事は１３日、イラン戦争による世界的な原油価格ショックについて、燃料費の高騰が賃金や経済見通し、広範な物価に波及するのを阻止するため、ＥＣＢは利上げを迫られる可能性が高いとの見方を示した。
レーン氏はロンドンでの講演で「外生的な供給途絶に対する最適な対応は、需要ショックへの対応よりも小規模になるかもしれないが、積極的な対応が求められる理由はいくつかある」と指摘。新型コロナウイルスのパンデミック終息後やロシアのウクライナ侵攻後のインフレ高止まりが続く中で始まったイラン紛争がその理由だとし、企業や消費者はこれまで以上に物価に注視している可能性があると述べた。
レーン氏は、「中程度で長期化しないインフレの上振れであれば、一定の慎重な政策調整が妥当になり得る」とした一方、より顕著で持続的なインフレ高騰の場合には「適切に強力かつ持続的な」対応が必要になるというＥＣＢの見解を改めて表明。
イラン戦争による原油価格ショックはウクライナ戦争のように主に欧州に影響するのではなく、世界全体に影響を及ぼしており、経済成長への打撃はより大きくなると指摘。「グローバルショックとは、世界中でコストが上昇し、輸入チャンネルを通じてもその影響が緩和されないことを意味する」と述べた。
