[ニコシア ３日 ロイター] - 欧州中央銀行（ＥＣＢ）理事会メンバーのストゥルナラス・ギリシャ中銀総裁は、中東紛争が続けばユーロ圏がリセッション（景気後退）に陥る可能性があるという懸念は「現実的で正当」だとし、イラン戦争終結に向けた協議がＥＣＢの金融政策にとって鍵になるという認識を示した。
ストゥルナラス氏は３日付のキプロス紙フィレレフセロスに掲載されたインタビューで、ユーロ圏経済は底堅いものの、勢いは弱まっていると指摘。
「中東紛争によって引き起こされた新たな供給面の混乱を考慮すれば、ユーロ圏で景気後退が起こる可能性に対する懸念は現実的かつ正当なものだ」と述べた。「ユーロ圏のエネルギー依存度が高いことを踏まえると、エネルギー価格の上昇と不確実性の高まりは、成長とインフレに直接的な影響を与える」とした。
また、「２０２２年とは対照的にインフレ上昇はすでに成長が鈍化し、金融環境が引き締まり、財政余地が縮小している状況下で生じており、これが政策余地を制限し、経済をより脆弱にしている」と指摘した。
ストゥルナラス氏は「われわれの対応はショックの強度、持続期間、波及経路に左右される。それが一時的なもので、重大な二次的影響がない場合、金融政策の調整は必要ない」と述べた。
一方で、インフレが一時的だがＥＣＢの目標を大幅に上回る場合には、二次的影響を抑制するために「慎重な調整」が必要になる可能性があるとした。
さらに「インフレ率が目標から大幅かつ持続的に乖離（かいり）する事態に至れば、対応は強力なものでなければならない」と指摘した。
