しかも中国製の防空および情報システムは、ベネズエラやイランで期待された性能を発揮していない。HQ9B地対空ミサイルやJY27Aレーダーなど、中国が長距離防空の切り札として売り込んだ装備は、アメリカの攻撃に対して機能しなかった。
ベネズエラの作戦に関わった米軍関係者は本誌にこう語った。「アメリカが（当時のベネズエラ大統領のニコラス・）マドゥロの拘束作戦を計画した際、彼らの情報機関は全く察知できなかった。ベネズエラの高性能装備は全て機能せず、防空もレーダーも役に立たなかった」
台湾のシンクタンク、国防安全研究院の政策アナリストである呉政諭（ウー・チョンユィ）も、この評価に同意する。
「イランやベネズエラといった紛争地域での最近の実例は、中国の防衛技術に根本的な欠陥があることを示している。それは『システムとしての耐性』の欠如だ」
「中国製の探知システムは一見優れたものに見えるが、多くの場合は『晴天時限定』だ。理論上は機能しても、高度な電子妨害やステルス戦術に直面すると崩れる。防空システムは、現代のデジタル戦場で生き残るための柔軟な指揮構造や防護が欠けている。中央集権的な『脳』に依存しているため、通信が妨害・遮断されると容易に無力化される」
台湾有事の従来のシナリオが半ば常識のように広まっているのは、中国の現実の強みに基づいているためだ。中国海軍は艦艇数で世界最大であり、370隻以上の艦艇と潜水艦、140隻以上の主要水上戦闘艦を保有している。航空戦力はインド太平洋地域で最大、世界でも第3位で、総計3000機以上。そのうち約2400機が戦闘機だ。
人民解放軍のロケット軍は、台湾で不測の事態が起きた際にミサイルの抑止力として機能することを想定しており、ASBM（対艦弾道ミサイル）はアメリカの介入を牽制するように設計されている。
