同様の研究は2022年にもイギリスで行われており、全73社の3300人以上が6カ月間の試験に参加している。生産性の低下は見られず、むしろ一部では向上したことが確認されている。
また、経営者の46％が「生産性は安定していた」と回答し、34％は「やや向上した」と答えている。
ただし、今回の研究には限界もある。たとえば、参加企業はすべて自主的に調査に登録しており、その多くが英語圏に本拠地を置く中小企業であった点が挙げられる。
今後は、無作為化かつ政府の協力のもとで大規模な実証試験を行い、短縮勤務の効果をより広範囲に検証する必要があると研究チームは指摘している。
【参考文献】
Fan, W., Schor, J. B., Kelly, O., & Gu, G. (2025). Work time reduction via a 4-day workweek finds improvements in workers' well-being. Nature Human Behaviour.
